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投稿者: あ〜あ流出 (ID:M4tishKYgPY) 投稿日時:2016年 05月 16日 19:44
STAP現象の確認に成功、独有力大学が…責任逃れした理研と早稲田大学の責任、問われる
Business Journal 5月14日(土)6時1分配信より抜粋
今年3月10日、ドイツの名門大学、ハイデルベルク大学の研究グループがSTAP関連の論文を発表した。論文タイトルは『Modified STAP conditions facilitate bivalent fate decision between pluripotency and apoptosis in Jurkat T-lymphocytes(邦訳:修正STAP条件によって、JurkatT細胞の運命が多能性と細胞死の間で二極分化する)』である。
海外の一流大学が、いわゆる「STAP現象」の再現実験を行ったということで話題となっている。以下に同論文の概要を紹介する。
(1)序論:STAP論文は撤回されたが、低pHの刺激による万能性獲得の可能性は、がん、または、がん幹細胞の分野においては魅力的な課題である。
(2)実験:そこで、理化学研究所と米ハーバード大学から発表されたプロトコルを改変して、セルライン化されたT細胞に刺激を与える実験を行った。
(3)結果:当グループが見つけたpH3.3の条件では、酸処理後、多能性マーカーの一種であるAP染色陽性細胞の割合が増加した。AP陽性の多能性細胞は酸処理ストレス下を生き延びて優位に増加。
(4)考察:小保方晴子氏【編注:一連のSTAP細胞論文問題をめぐり2014年12月に理研を退職】が英科学誌「ネイチャー」で発表したプロトコルでは成功しなかった。それは、使用している緩衝液の緩衝能が適していないことが理由として考えられたので、それも変更した。
一番の発見は、このような瀕死のストレス条件では、Acute T-cell leukemia(ヒト急性T細胞白血病)の細胞株である JurkatT細胞が、万能性を獲得するか、もしくは死ぬかの間で揺らいでいることである。何がそれを左右するのかを探るのが今後の課題だ>
わかりやすく解説すると、以下のようになる。
<小保方氏が発見したSTAP現象を、がん細胞の一種であるJurkatT細胞を用いて再現実験を試みた。同細胞に対しては、小保方氏がネイチャーで発表した細胞に酸性ストレスをかける方法ではうまくいかなかったため、独自に修正した酸性ストレスをかける方法を試してみたところ、細胞が多能性(体のどんな細胞になれる能力)を示す反応を確認した。それと同時に細胞が死んでしまう現象も確認されたので、何が細胞の運命を分けているのかを探っていきたい>
●がん細胞の分野で研究の価値大
今回の論文で多能性を確認したAP染色陽性細胞は、小保方氏らのSTAP論文でも発現が確認されている多能性マーカーのひとつである。細胞が酸性ストレスによって多能性を示すという反応は、まさに小保方氏が発見したSTAP現象そのものだ。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160514-00010004-bjournal-soci&p=1
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【4139539】 投稿者: 二俣川 (ID:v0Pqq0UzEc2) 投稿日時:2016年 06月 07日 19:15
他スレでの完敗が悔しいHN採点=「自由」。
江戸の敵を長崎で、か 笑
小さい奴だ。
引用した件の不当性については、すでに論じた。
しかも、それは当事者の一方である理研側の勝手な言い分に過ぎない。
その不当性は、昨日の都知事の「第三者」を装った代理人の説明でも明らか。
なんらの客観性もなし。
労働法の素人が、感情次元で得意げに古い話を持ち出しても藪蛇だ。 -
【4139540】 投稿者: 採点 (ID:EgpNvfVZEr.) 投稿日時:2016年 06月 07日 19:15
あなたの妄想など知りません。
クスクス -
【4139580】 投稿者: 二俣川 (ID:v0Pqq0UzEc2) 投稿日時:2016年 06月 07日 19:49
判例では使用者による懲戒事由から時の経過した後の処分についてさえ「権利濫用(ネスレ日本事件)」、「社会的相当性なし(学校法人B事件)」「加重な処分(Q大学事件)」、「不法行為の成立を認めたもの(霞アカウンティング事件)」としている。
まして本件では、すでに小保方氏は退職(辞職)済みだ。
すでに労働契約関係になく、法的に無関係の他人になにゆえ懲戒処分(相当)が可能というのだろうか。その珍妙な論理を理研にご説明願いたいものだ。
(続く) -
【4139581】 投稿者: 二俣川 (ID:v0Pqq0UzEc2) 投稿日時:2016年 06月 07日 19:50
(続き)
理研による「懲戒処分公表」についても問題がある。
たとえ就業規則にその旨の規定あろうとも、そもそも同規則は使用者が一方的に定められるものだ。
また、被処分者のプライバシーの侵害との危険性にも考慮する必要がある。
実際に、
1、従業員を懲戒解雇したことを従業員に広く通知した行為が違法とされ、慰謝料の支払いを認めた裁判例(エスエイビー・ジャパン事件)。
2、企業が軽率に行った無効な懲戒解雇処分につき、取引先に書面で通知した行為の違法性を認め、労働者への名誉毀損による不法行為(損害倍層)の成立を認めた例(アサヒコーポレーション事件)
もある。
繰り返すが、小保方氏は円満退職(辞職)だ。
上述のように、在職中、あるいは懲戒解雇のケースでさえ使用者側の責任が糾弾されているにもかかわらず、その小保方氏に対しての攻撃をどう正当化しようというのだろうか。
理研には、労働法を知る弁護士はいないのか(そうとしか思えん)。
理研による一方的な本件公表から、まだ1年4か月弱。
不法行為による損害賠償請求権の消滅時効完成まで十分に時間がある。
そろそろ、理研その他に対し、法的に反撃するべきときに至ったのではなかろうか。 -
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【4139583】 投稿者: 採点 (ID:rUKKjPoKIxA) 投稿日時:2016年 06月 07日 19:51
お爺ちゃん
往生際が悪過ぎ
クスクス -
【4139589】 投稿者: 採点 (ID:rUKKjPoKIxA) 投稿日時:2016年 06月 07日 19:54
>彼女の理研での不正行為は事実ですし、理研以前から不正行為があったのでやはり彼女自身の問題であることはどうやっても否定されないと思いますから…。
おっしゃるとおりです。
理研は研究不正行為を認定した。
これは事実です。
ヘンなお爺ちゃんは無視しましょう。 -
【4139591】 投稿者: 二俣川 (ID:v0Pqq0UzEc2) 投稿日時:2016年 06月 07日 19:55
配点=「自由」よ。
キミのほうが「妄想」だ。
違うと強弁するなら、上述につき法的に反論してみなさい。 -
【4139593】 投稿者: 採点 (ID:rUKKjPoKIxA) 投稿日時:2016年 06月 07日 19:57
お爺ちゃん
ぼけてますよ。
クスクス
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