新アフターコロナ｜掲示板スレッド

＞副作用が
ほとんどないのです。

https://www.niid.go.jp/niid/ja/typhi-m/iasr-reference/2536-related-articles/related-articles-492/10182-492r06.html

この国立感染症研究所の説明にもあるように、mRNAワクチンは理論的に副反応は強めに出ます。


また、
「感染増強抗体の認識部位は現行のワクチン抗原にも含まれている。従って、感染増強抗体の産生を誘導しないワクチン抗原を開発することが望ましい」
新型コロナウイルスの感染を増強する抗体を発見―COVID-19の重症化に関与する可能性―
プレスリリース
大阪大学
日本医療研究開発機構

ここに書かれていることを知った上で、接種に臨むことが大切と考えます。接種は任意は裏を返せば接種は自己責任ということなのですから。

Twitterで、自宅や宿泊施設療養でも治療を受けられる体制の構築を と訴えて下さった。ありがたい。
この体制を作らねば、コロナがかなり弱毒化しない限りいつまで経ってもアフターコロナはやってきやしません。
厚労省と医師会の医師達の覚悟が問われます。

悪く考えれば、そういうことも起こりうるという話ですね。

発熱が75.7%と聞くと、翌日はスケジュール入れない
ようにした方がいいかな。

ワクチン接種1回目、４６２５万人になった。
せめて、６０００万人は超えてこないと、感染者は
減らないだろう。

昨日の東京では、感染者１４２９人のうち、９４０人が
デルタ株。

ほぼ７割に達している。感染速度が２倍程度、
重症化のスピードも早いので、40〜50代の重症化
が目立ってきているのだろう。

東京の重症者も1週間前の６０人から７８人に、
着実に増えてきている。

デルタ株に対してワクチン有効性は従来株よりも低いですよね?

https://www.fukushihoken.metro.tokyo.lg.jp/iryo/kansen/corona_portal/info/kunishihyou.html

「東京都の基準」では重症者74人という発表したが、東京都福祉保健局のサイトを見に行くと、重症者用病床に入っている人数は676人なんだよね。使用率56%(ステージIV) となっている。


東京都は重傷者患者でなくても、お金を積んだら、念のための重症者ベットを提供する特別待遇の国民が地方より多いから、本当の重傷者のベット数がわからない？？？


東京都が発表している基準は国の基準と大きく離れていることが改善されているのかどうか意味がわからない。
少なく発表する東京都に意図はなんだ？


東京の重症病床、基準見直しで使用率大幅減　ステージ3相当に
2021年3月2日
厚生労働省が毎週公表している新型コロナウイルスの感染状況の指標のうち、東京都の「重症者向け病床の使用率」が前週比で86%から32%になったことが話題を呼んでいる。

分母となる確保病床数の報告数について、都が国の基準に合わせたためだが、緊急事態宣言の解除判断にも使われる重要な指標だけに精緻な運用が求められる。

厚労省は毎週金曜日に各都道府県からの報告に基づき▽病床の逼迫具合▽療養者数▽新規感染者数――など感染状況を示す6指標を公表している。政府は首都圏の1都3県に出ている緊急事態宣言の解除の目安として最も深刻な「ステージ4」からの脱却を挙げている。

都の重症者向け病床の使用率は2月16日時点で86.2%だったが、26日更新の最新の数字（23日時点）では前週比53.5ポイント減の32.7%と一気に「ステージ3」（20%以上）相当に改善した。

重症者向け病床の使用率は、重症患者数を確保病床数で割って算出する。

重症患者数について、国の基準は、人工呼吸器や体外式膜型人工肺（ECMO=エクモ）での管理が必要な人や、集中治療室(ICU)や高度治療室(HCU)を使用している人の数。これに対し、都の独自基準は、人工呼吸器やECMOでの管理が必要な人のみの数。

これまで都は、重症患者数については国の基準に沿って厚労省に報告する一方で、確保病床数については都の独自基準に沿って報告していた。

この結果、都の確保病床数は人工呼吸器やECMOでの管理が必要な人向けの病床のみを対象とし500床だった。

しかし、1月は都の重症患者数が増え、確保病床数を上回り、使用率が100%を超える異常値が発生した。このため、都が医療機関に対して国の基準に沿って確保病床数を確認したところ、500床から1000床に倍増したという。

都の担当者は分母と分子の基準が異なっていたことについて「国から了解は得ていた。特に問題視されなかった」と話す。これまで国の基準で確保病床数を確認してこなかった点も「コロナ患者の対応に追われる医療機関の負担を増やすことはできなかった」と釈明する。

3月7日に期限を迎える1都3県の緊急事態宣言の解除の是非は慎重に判断すべきだとの声も少なくない。大事な時期での指標の大幅な変更は混乱も招きかねない。都の担当者も「公表のタイミングも誤解を招くことになってしまった」と認める。

都だけにとどまらず厚労省と自治体で公表する指標に違いがあるケースはほかにもある。一般市民も含めて感染状況を評価できるよう精緻な指標が欠かせない。