賢い人が選ぶ大学　東大 vs 早慶 vs 医学部

14年先は更に地方と他の地方の間でのシャッフルが大学進学時に発生すると予測。
現在でも国立大入学者の7割台が自宅外というデータが示す様に、中長距離の国立大への出願と合格すれば入学で引越しのパターンが多いからです。
比較的地元率が高い学部が教員養成学部な傾向は有りますが、理系は共テの得点率や序列に沿ってシャッフルされていく現実があるので、心配は無用です。

追加です。
2024年時点で、国公立大入学者の出身高校所在地が下記な割合になります。

東京圏の高校生の大学進学先としては6％が国公立大(旧帝一科＋国医は2％で、それ以外が4％)。

一方で近畿東海を含んだ地方圏の大学進学先は平均で16％が国公立大(旧帝一科＋国医は3％)。

具体的に書くと、北陸3県合わせても2万人台の高校1学年人口がトップ層は東大京大阪大と国公立大医医へ、その次くらいの学力層が自県自圏と中遠距離の国公立大に入学するのが合わせて20％。東海3県で静岡愛知岐阜で12万人の内のトップが東大京大名大と国医へと、次の準トップ層が名工大から自県自圏と北陸を含んだ近隣から遠くは北海道東北の国立大に実際に進学します、高校卒業生数の15％ほどが。

これが四国や山陰からは京大阪大(一部は東大北大)で自県自圏は中部圏に同じ、そして高校1学年人口と言う母数で多い近畿圏と山陽から流入してきます。

また県内も広いので自宅から通えないのよ地元の国公立大に。なので自宅外の割合は高くなり、周りも似たようにシャッフルされてきて一緒に実験したりで地方で楽しく過ごすのです。

現在は甲信越と静岡東部と北関東から東京の私大に行ってはいる分が14年先に向かって地方圏は国公立大進学の割合が高くなれば私大に行く人数自体が減少すると推測するのが自然なんですよ。地元の私大もありますし、自宅外で国公立大に進学でも私大よりは費用は高くないですから。

理解できますか？

地方は学力が高い人から国立大学に入るため（レベルはともかく）問題ないと思います。合否に関係なく早慶でも優先順位は低いです。だから地方は共通試験受験率が高いでしょう。
地元国立＞早慶　なのです。
もっと具体的に書くと
室蘭工業大学　＞　早慶　です。
どうせ生活費を払い上京するなら首都圏の国立大学です。

＞文系志望層の競争は実際には、国立 vs 私立（中堅）という代替関係で進むため、国立大学の入口が広がるほど、それ以下の私大がダメージを受ける。

そうですね、旧帝と一橋以外の国立大の文系の定員が教員養成1万3千人とそれ以外が1万7千人で少ないんですよね。

東京圏の私文の中での生き残り競争なのを勝手に国立大まで偏差値を付けて並べる受験産業の商法、東京圏の子は共テの受験率も低いし実際に国公立大進学をしていないのは判り切った上で、気持ち良くさせてあげるんでしょう。東京圏の私文進学者はそれで満足で終了。

実際に室工受験生合格者の大半が北海道と北東北と不思議に静岡と愛知県で、現実に早慶は受験さえしませんね。
参考になった他の方の投稿を下記に。

投稿日時：2026年 01月 08日 16:45
駿台の資料によれば、2025年の共テ理型受験生（理科2科目）は189,116名でした。

共通テストは得点率6割が平均点になるよう設計されていますから、ざっくり言えばその約半数、約95,000名（189,116÷2）＋α程度が「合格可能性のある層」ということになります。
つまり、実質的に見れば「たった約10万人しかいない」とも解釈できるわけです。
もちろん、単に出願できるかどうかであれば「理科2科目を受験した189,116名が出願可能」という話になります。

分断ではなく指向性の違いとしてで学力と早慶等のネームバリューは別物ですよね。
そして東京圏はこの共通テストの理科2科目を受験する割合自体が少ないのです。近畿東海を含む地方圏は理科2科目の5理系と更に情報を入れた6理系を受験する割合が東京圏よりも高くて人数的にも多い(社会2科目と理科は基礎の5文系、これも東京圏は少ない)。

そして東京圏の受験生は東大文系と一橋大の入学の割合が高いという観点からは国立大理系の割合が減る、とも考えられると思います。

国立大入試の倍率を考えると、前期落ちが後期や公立中期で合格するパターンを含んでも定員の1.5倍の人数が現実的には私大に入学や仮面を含んだ浪人に回る。
この国立大落ちの人数を考えると私大に廻っている人数と考えた場合に、東京圏は薄いんですよ特に理系が。
近畿東海含む地方圏からは国立大受験の層も理系の層も厚みが有る分で、私大へ回る結果になった人数でも共テ受験の経験というか通過はしている。
そう考えると、基礎でも理科科目の勉強と数学2科目を含めた共テ対策の勉強をしたか否かで東京圏とそれ以外での私立に回る分も含めて人数的な厚みが変わって来る話になります。

日本の平均として近畿東海を含んだ地方圏としては問題ないのは同意です。文系8割の早慶を目指すかは微妙ですし。

全国85大学530学部･研究科就職力ランキング（yomiuriWeekly1225）
１位　東大教育：就職力１０６．０５
２位　一橋商：９９．８６
４位　東大法：９５．１３
５位　京大法：９２．８３
８位　東大経済：９０．４１
９位　東大教養：９０．０９
13位　一橋経済：８５．０８
15位　筑波国際：８２．８５
21位　阪大経済：７７．９３
22位　一橋社学：７７．３６
23位　慶応法：７６．８６
28位　京大経：７１．５６
33位　一橋法：７０．３５
34位　北大法：７０．３１
35位　名大法：７０．３０
39位　慶応総政：６８．５７
44位　阪大法：６６．４６
45位　慶応商：６６．１２
46位　慶応経済：６５．１６
47位　神戸経済：６４．８９
48位　九大経：６４．７２
54位　上智経済：６２．７６
58位　上智法：６１．８７
60位　早稲田政経：６１．３２
64位　上智外語：５９．００
67位　東北法：５８．２７
76位　早稲田法：５６．５７
78位　九大法：５６．１６
82位　名大経：５４．６５
90位　筑波社工：５１．２５
91位　神戸法：５０．８７
104位　北大経：４６．０９
126位　東京外語：４１．６８
130位　東北経：４０．４８
132位　筑波社学：４０．０６
138位　お茶大文教：３９．００
139位　神戸国際文化：３８．９３
149位　筑波人文：３７．０５
170位　早稲田社学：３３．１０

2008年に廃刊だそうで、18年以上前でしょうか？

単純に国公立大の入学者が倍率が2倍だとして、東京圏は高校1学年の12％しか国公立大受験や共テ5科受験をしてない計算になる。

単純に国公立大の入学者の2倍が地方圏の国公立大受験と共テの5科受験が高校卒業生数における割合と考えると、32％ですね。25％～40％くらいの幅はあるけれども。