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【科研費に注目】伝統に裏打ちされた旧帝国大学の威力

旧帝大は国策として様々な役割を持って誕生した経緯がある。その伝統は現在にも受け継がれ、旧帝大ブランド人気は高い。多くの優秀な受験生に支持される背景には、大前提として旧帝大のポテンシャルの高さにある。特に研究面で優れ、研究力のベースともいえる、科学研究費獲得額ランキングの上位は、東大、京大、阪大、東北大、名大、九大、北大と日本のトップ7位まで、全て「旧帝国大学」が並ぶ。

2020年度大学別科研費　ランキング
( )内は百万円（間接経費を含む）

１位：●東京大学（22,549.5）
２位：●京都大学（13,931.9）
３位：●大阪大学（10,463.1）

４位：●東北大学（9,747.1）
５位：●名古屋大学（8,029.6）
６位：●九州大学（7,058.6）
７位：●北海道大学（6,099.7）

８位：●東京工業大学（4,459.4）
９位：●筑波大学（4,165.3）

参考○慶応大学（3,660.4）
　　○早稲田大学（2,982.9）

「科研費」にせよ「学振の特別研究員」採用にせよ、一部国立大にだけ過剰に偏重してきたことは周知の事実。私学関係者はそれらにつき、始めからそのようなものだと割り切っている。

>科学研究費獲得額ランキングの上位は、東大、京大、阪大、東北大、名大、九大、北大と日本のトップ7位まで、全て「旧帝国大学」が並ぶ。

国策大学だから血税バラマキは当然ですが、田舎旧帝は東大の1/3しか貰えない。酷い格差ですなぁ。
駅弁になると国立でありながら早慶より少ない捨扶持しか貰えない!
安いだけが取り柄の国立では寂しいなぁ。

早稲田は最近迷走しすぎてないですか？
これからの受験生どうおもうんだろう？

「それは、早慶等日本の主要私立大学で構成される『私立大学連盟』による従来からの公式見解に沿った対応である。しかもそれは、文科省当局とも事前に確認済みのものであった※。したがって、あなたのいう「よくわからないこじつけのような理由」などではけっしてない。むしろ、親御の側と学納金に対する認識が異なったことが原因の一つであった。詳しくは『私立大学連盟』ならびに各大学HPを参照されよ。

※したがって、国も「減額」や「返還」を私学側に求めた経緯はない。また保護者・学生から返還訴訟を提起されたとの話も耳にした覚えはない（まともな弁護士なら、訴訟代理人になるはずもあるまい）。蓋し、本件コロナ禍は民法上の不可抗力（大学の外部から生じた事由であり、かつ必要と認められる防止のための注意を尽くしてもなお防止しえない事由）と考えられるからであった。

むしろ、各大学は大変なコストをかけてオンライン体制を構築し、またパソコンやルーターの個別貸与、増額した通信費の補填まで実行した。さらに、コロナ禍で経済的に困窮した学生らに対し、大学独自の支援金（各20万から30万円程度）さえ給付したのであった。日本私立大学史上、それらは初めてのものであろう」

（以上、私の書き込みからの転載）

時代の要請に応じて、改革の途上にある。

早稲田は学費が高い。

私は附属校たる『学院』の学費を含めて、学生時代から早稲田における学費の高さの不当性を訴え続けてきている（ご存じなかった？）。

ただ、昨年はコロナ禍によるオンライン体制構築や対面授業実施のためにする換気システム導入等で、膨大な費用を要した。かといって、「受益者負担」の論理でもって、安易な学費値上げで学生（保護者）らにそれらを転嫁するわけにもいくまい。そこが、学校法人と営利追求を本旨とする世の商事会社との相違である。

結局、田中執行部も相も変らぬ非常勤講師等の「活用」による人件費コスト削減でもって、次年度も乗り切るハラなのであろう。そうして弱者の犠牲で以て強者が危機を乗り切るとの構図は、この国の支配層と人民との関係にだけ固有なものではないということである。

早稲田大学における全学データ科学教育の独自性
堀井 俊佑／早稲田大学グローバルエデュケーションセンター准教授
2021.2.22

　ここ数年，データ科学あるいはデータサイエンスの重要性が声高に叫ばれ，大学の間で、データサイエンス学部を開設したり，データサイエンスに関連したセンターを設立したりする動きが広がっている．早稲田大学では2017年にデータ科学センターが設立され，2021年度からは全学部学生を対象とした「データ科学認定制度」が開始される．