在日外国人の通称名制度を廃止しよう！｜掲示板スレッド

＞韓国人や中国人、イラン人などの特定の国籍の犯罪者が多くなっていることが事実であり、問題とするならば、報道はその犯罪者の国籍を国民に伝える義務があると私は思います。


犯罪者の国籍を伝えたからこれだけ大きな問題になっているではないか。


＞それは、日本における在日韓国人の存在と、彼らが受けてきた反日洗脳教育について、実態を明らかにしなければ、絶対に解明できない問題です。


反韓教育をしていない日本がこれだけ多くの反韓洗脳日本人が多く生息しているほうが問題だ。
在日が帰化して日本国籍を取得すればこの問題は解決するのか。
差別や偏見をなくすことで犯罪をなくし平和で安全な明るい社会が実現する。
ご理解いただきたい。


国籍本名を報道した産経に強く抗議する。

外国にいる時は、よほど品行方正にしてないと同胞に迷惑が掛かります。

当たり前の事が分からない在日が多すぎるのではないですか。

＞外国にいる時は、よほど品行方正にしてないと同胞に迷惑が掛かります。

そのとおりですね。
現に韓国人は外国でよく思われていない時が多いです。
ずいぶん前の中国人、その後の日本人も同じだったかもしれませんが（笑）

それでも日本人は一目置かれていますからね、いまだに多くの国で。
お人よしだと思われている面もありますが。


＞当たり前の事が分からない在日が多すぎるのではないですか。

しつけや教育が十分ではないということだともいますが、外国人という意識が欠けている側面もあるかもしれませんね。
もしそれが、通名使用によるところならば、制度を考え直す必要もあるかもしれません。
自分たちが外国人であるとしっかり教育する必要もあるでしょう。
もちろん帰化のための門を閉ざすものであってはいけないと思いますけれど。

反韓教育をしていないにもかかわらず、事実を知ったことにより、これだけ多くの反韓日本人が多く生息してしまったのは、あまりにも在日特権がひどいからである。。
在日が帰化して日本国籍を取得すればこの問題は解決するのかとの開き直り。
差別や偏見をなくすことで犯罪をなくし平和で安全な明るい社会が実現する。
ご理解いただきたい。
だからこそ、公正な区別を行い、事実を真実をきっちり報道する産経を強く支持する。

国籍本名を報道ない朝日に強く抗議する。

>国籍本名を報道した産経に強く抗議する。


-当たり前のことを報道してなにか不都合でも？
後ろめたいことがよっぽどあるんだろうね。

戦争中までは、日本人、戦争が終わったら日本側にいて日本と戦争したわけでも無いのに"戦勝国”扱いにしろと言ったり、創氏改名で無理矢理、日本人名にさせられたと言ってて、今度は、日本人名を名乗らせろ？
もう、やることめちゃくちゃ！　いい加減にしろよな。
そんなだから日本に併合してもらわないと近代化も出来なかったんだよな。

あんた、まったく歴史を学んでこなかったようだな。
いったい、どんな「学校」出たんだい？

日清戦争の勝利によって朝鮮を清から独立させることには成功した。
しかし、大韓帝国は独自に近代化を進められなかった。

ポーツマス条約の仲裁に入ったセオドア・ルーズベルト米大統領
　　「韓国は極度に無気力で、最低限の抵抗に及ぶ能力もない。名ばかりの要塞、軍艦、軍隊を保有しているが、
　　　考慮する価値もない」とも評される

日本による保護国化は主要国からの反対意見も全く出ず承認された。

高宗は「条約締結は強制であり無効である」と訴えるため、1907年第2回万国平和会議に密使を派遣した（ハーグ密使事件）

しかし第二次日韓協約は当時の帝国主義国間で認められていた国際協約であったため、この訴えは不当なものとして拒絶された

日韓併合無効論

「強制による条約締結は無効である」との韓国側の主張の裏打ちのため、韓国政府傘下の国際交流財団の財政支援のもとに、２００１年の１１月１６日に、アメリカのハーバード大学のアジアセンター主催で国際学術会議が開かれることになった。
韓国の学者たちの主導で準備されたもので、国際舞台で不法論を確定しようと初めから企図され、それを謝罪と補償の要求の根拠にしたかったことは明白であった。

英ケンブリッジ大学の国際法学者J・クロフォード教授
「自分で生きていけない国について周辺の国が国際的秩序の観点からその国を取り込むということは当時よくあったことで、
韓国併合条約は国際法上は不法なものではなかった」

韓国側が不法論の根拠の一つにしている強制性の問題についても
「強制されたから不法という議論は第一次世界大戦(1914年－1918年)以降のもので当時としては問題になるものではない」としている。

また、調印に際して命をかけてこれを拒否したと韓国側が主張していた高宗皇帝が、併合条約に先立ち日本が外交権を掌握し韓国を保護国にした日韓保護条約(一九〇五年)について、条約に批判的だった大臣たちの意見を却下し交渉妥結に向けて一貫した行動をとっていたことも実証され、第二次日韓協約は韓国の高宗皇帝の意図に沿って行なわれたものだったということが分かってしまったのである。

また、併合条約に国王の署名や批准がなかったことから無効であるとの主張についても、国際法上必ずしも必要なものではないとする見解が英国の学者らから出された。この会議の結果、韓国側は悄然と肩を落として去っていったという。

韓国側のもくろみは失敗に終わったのだが、日本では当時この様子は産経新聞以外、ほとんど報道されることはなかったらしい。


マスメディアの歪曲報道に気が付いている人は、教科書通りの認識とは別の考え方をしている人間は多い。

教科書がすべて正しいというのは少し変だなと気が付いている若者は多いかもしれない。