在日外国人の通称名制度を廃止しよう！｜掲示板スレッド

市街地から住宅地まで凄い勢いで増殖しています。
東京東部ですが駅に着くまでの間に、
少なくても３組位の中国人に遭遇します。
様子が違うのですぐ判ります。特に男性。

中国人は、通名なんか使いませんよ。
自身のアイデンティティに自信がありますから。
それに比べて、挑戦人は、通名使いまくり。
一度つかんだ特権はあ、絶対離しません。

通名を含めた、在日特権を列挙しときます。

入管特例．．．．　韓国朝鮮人のみが特別永住許可を取得できる
地方税．．．．．．　固定資産税の減免
特別区．．．．．．　区民税・都民税の非課税・軽自動車税の減免
年　金．．．．．．　国民年金保険料の免除・心身障害者扶養年金掛金の減免
都営住宅．．．．　共益費の免除住宅・入居保証金の減免または徴収猶予
水　道．．．．．．　基本料金の免除
下水道．．．．．．　基本料金の免除・水洗便所設備助成金の交付
放　送．．．．．．　放送受信料の免除
交　通．．．．．．　都営交通無料乗車券の交付・JR通勤定期券の割引
清　掃．．．．．．　ごみ容器の無料貸与・廃棄物処理手数料の免除
衛　生．．．．．．　保健所使用料・手数料の滅免
教　育．．．．．．　都立高等学校・高等専門学校の授業料の免除
通　名．．．．．．　公文書類可。(会社登記、免許証、健康保険証、銀行口座設立など)
生活保護．．．．　家族の人数　×　４万円　＋　家賃５万円 、ほぼ無条件

生活保護は、日本人比率の５倍、フィリピン人比率の５倍、中国人比率の２倍の受給率である。
なお、病院で薬を大量に仕入れ、ネット販売なども行われてる模様。

特権などは、その背景をしっかりと見極めて、できるところから、廃止していくことが必要ですね。

反日教育をしている国に対する制裁措置を決めてもいいくらいなのに（笑）
なぜそんな日本の安全を脅かす反社会的な国民を保護しなければいけないのかという機運が盛り上がるのも理解できます。

お隣の愚かな大統領には理解できないことなのでしょうけれど・・・・・。

慰安婦像によって米国の日本人の子どもたちがいじめに遭っているという。
このような一部の民族を貶めるようなことをすれば犠牲になるのは子どもたちだ。
犯罪報道では国籍本名を公表してはならないのはこのためである。
どこの国の人物であろうと日本で起きた犯罪だ。
犠牲になるのはやはり少数民族の子どもたちである。
自分にされて嫌なことを他人にしてはならない。
国籍本名公表した産經に強く抗議する。

慰安婦像によって米国の日本人の子どもたちがいじめに遭っているのは、すべて韓国の捏造のためである。
このような一部の民族を貶めるようなことをすれば犠牲になるのは子どもたちであり、それを行ってるのは韓国人である。
犯罪報道では国籍本名を公表してはならないのはこのためであるとのこじつけ、どんどん公表するべきである。
どこの国の人物であろうと日本で起きた犯罪だからこそ。国籍、名前、事実、真実を伝えなければならない。

犠牲になるのはやはり少数民族の子どもたちであるとのプロパガンダ、犯罪を肯定する愚かな考え。
自分にされて嫌なことを他人にしてはならないゆえに、犯罪を犯した人間は、きっちり罪を償いなさい。少数民族だからとの理由で決して犯罪を肯定してはならない、当たり前だ。
国籍本名公表しなかった朝日に強く抗議する。 公表しないこと自体が、犯罪の温床になる。

ゆえに、通名制度廃止、在日特権の全撤廃を強く主張する。

賛成してるのはコテハンの3人だけ。
無視で良いです。
あとは皆さん通名なんて日本に必要ないと廃止希望ですから。

長期日本在留の外国人犯罪者の数の順位は以下のようになる。
1位：韓国・朝鮮（3994人）
2位：中国（1252人）
3位：ブラジル（410人）
4位：フィリピン（380人）
5位：アメリカ（187人）
6位：ベトナム（132人）
7位：アフリカ州 の 国（93人）
8位：タイ（66人）
9位：イラン（24人）
10位：パキスタン（23人）
11位：インド（18人）
12位：バングラデシュ（18人）
13位：スリランカ（10人）
14位：オセアニア州の国（10人）
15位：インドネシア（7人）
16位：マレーシア（6人）
17位：カナダ（5人）
18位：国籍不明（3人）
19位：無国籍（2人）
その他（357人）

これには朝鮮韓国籍から、日本国籍を取得した、帰化人は含まれない。彼らの犯罪はすべて日本人の犯罪となる。

犯罪発生率
韓国朝鮮籍　0.706％　中国0.182%　フィリピン0.181％　ブラジル0.178％
日本人に当てはめるとい年間90万人が犯罪を犯したことになってしまう。
以上の犯罪の温床になっているのが、在日特権であり、その中でも最大の特権が通名制度である。

よって、通名制度は即時廃止するべきである。