上智大学の評価、難易度ってどんな感じですか？｜掲示板スレッド

>これだけ詳しい解説ということは上智関係者だと思われます。

特定の大学とは関係もつながりもない。
個人指導の塾の関係者というだけ。
ただし、受験生の相談に応じることもあり大学の方針、入試方法について調べることがあるというだけ。

ウェブ検索や雑誌、大学が発行している学校案内パンフレット等を読めばわかることしか書かない。
個々の大学の内部情報など知りようがない。

上智大学は定員ベースで考えると推薦比率は１５年前とあまり変化はない。
ただし、１５年前はどの推薦入試も定員を満たしていなかった。
しかし、２０１１年頃からカトリック推薦、指定校推薦とも受験者が増加。
それとともに合格者も増加し推薦定員をオーバーしている現状はある。

各入試の定員数と実際の入学者数が異なっていることが多くなっている。

上智大学は高大連携を強化するという意味で推薦比率を上げているのだと思われる。
過去、上智大学の高大連携副学長が受験雑誌のインタビュー等でそのように答えていたのを読んだ記憶がある。

＞同じく付属を抱える明治は一般率70%を誇っています。
＞早慶も推薦率を下げようと思えば簡単にできる筈です。
＞内部進学の条件を厳しくさえすれば良いのです。

慶應義塾は大学の１学年あたりの入学生数約６４００人で付属校の卒業者数１学年あたり約１５００人（２３％）
早稲田は大学の１学年あたりの入学生数約８６５０人で付属・系属校の卒業者数１学年あたり約２１５０人（２５％）
明治は大学の１学年あたりの入学生数約８０００人で付属・系属校の卒業者数１学年あたり約１０００人（１２％）

この付属校の規模と大学の学生数の関係もあるかと思われる。

一般論は仰るとおりではあるんですが。
一応詳しく見てみましょう。
かつて1980後半〜2000年代に私立最難関だった早稲田政経、慶応法、上智国関法の３校３学部の一般率は実はイメージとは全然違います。

2023一般受験の募集定員と全定員、一般率
早稲田政経　380/800＝43%
慶応法　　　460/1200＝38%
上智国関法　78/100＝78%

何と早慶最難関学部は今や一般募集率は50%割れ。
一方上智国際関係法は100人の定員に対して78人を一般入試で募集しています。いかにマスコミの作ったイメージと実態が乖離しているかということですね。

解説ありがとうございます。明治の一般率が高いことは知ってます。
早慶も一般率があまり変わらずかつ難易度もMARCHより高いと一般認識されているため比較対象にしただけなんです。ところで
下記の点お聞きしたいです。
①既得権益とは実際どういったものでしょう？
②大学側は一般率を上げたいんでしょうかね？

>>①既得権益とは実際どういったものでしょう？
>>②大学側は一般率を上げたいんでしょうかね？

(1)「早慶GMARCH関関同立」の付属校

「早慶GMARCH関関同立」には「一貫教育、早期教育を目的に校風を早い段階で身につけることを期待して設置される付属学校」があって、その大学の文化形成に影響を与えている。

付属校は進学校と比較すると、レポート、研究発表、論文作成、実験、プレゼン、デスカッション、ディベートなどに多くの時間を割く。
これらの能力が高めておくと大学に進学した際に大いに役立つため。
受験勉強に力を注がなくて済む分、上記の授業が多くなってきている。

一つ、関東の大学を例にとって説明すると、早稲田大学基幹理工学部の学生は、おおまかに三割が早大学院などの内部生。三割が推薦入学の学生。四割が一般受験入学の学生。といわれている。
一般受験入学の学生は学力は非常に高い。
しかし、早大学院等からの内部生は中学・高校時代から豊富な実験の授業をこなし、大量のレポートを書いてきているので実験の授業では他の学生を引っ張っていることが多いとか。

付属学校出身の学生は一貫教育、早期教育を目的に校風を早い段階で身につけ、大学において、授業だけでなく課外活動やイベント等においてその中核になることを期待されている。
そんな学生になってほしいと付属校に入学させる方も多くいる。
首都圏であれば慶應義塾に行くのであれば、大学から入るのでは意味はない。
付属から入らないと慶應義塾の良さを充分に享受できないと考える層は一定数いる。
（早稲田や立教、青山学院、学習院、成城学園、成蹊、日本女子、聖心女子などにも同様のことを考える層は一定数いる。）
それと同様に関西地方でも関関同立に行くのであれば付属からでないとと考える層は一定数いる。
（特に関西学院や同志社に多い傾向。）

またマイナースポーツの体育会学生やマネージャー、応援団の学生は付属学校出身者が多い。
このように大学側は付属学校に対して大学の文化形成に影響を与える学生として進学してくることを期待している。

早稲田大学の政治経済学部の教務主任が朝日新聞の取材に下記のように回答している。
「政経学部への推薦枠を広げてほしいという保護者や学校側の要望が強かった。附属・系属校出身者は優秀でGPA（成績評価）も高い」と説明している。またAO入試導入時の経緯については「多様な学生を採るため」「慶応義塾大学に帰国生向けの入試があり、当時、帰国生は慶応に入ることが多かった。AO入試は帰国生が受けやすい入試なので、帰国生を増やしたいという目的もありました」
また「一般選抜組の中には、合格が目的化して入学後に無気力になったり、早稲田が第一志望ではなく、入ったもののなじめなかったりする学生もいる。これは能力より意欲の問題」とも語っている。

JBPress誌は早稲田が学生に求めている多様性とは「日本全国から幅広く」とか「親の所得の多寡に関係なく」ということよりも、そつなく勉強をこなす附属出身の秀才や海外経験豊富な帰国子女といった「エリートたちの多様性」であることがうかがえる。としている。
単に学力試験の結果だけでなく、大学側が欲しい受験生を獲る仕組みは、早稲田大学の視点で見れば成功している。
なぜなら、学力試験組でない学生は、入学後の成績も優秀であるとされているからだ。

入学試験のシステムを見れば、上位私立大学側は中学・高校受験を勝ち抜いた付属校生や私立中高一貫生出身や若くして海外経験豊富な帰国子女の学生を増やそうとしている。

それを考えれば、少なくとも早慶に関してい言えば、今後、一般入試比率は下がり推薦比率は増加するだろう。

（２）上智大学

上智大学は元々は男子校だった。
戦後、 日本の多くの大学が共学に移行する中、上智大学は防衛大学校、海上保安大学校等を除く主要大学の中で最後まで残された男子校であった。
世界のカトリック大学に目を向けると男女別の大学が主流 で、本学の経営母体であるイエズス会男子修道会が運営する大学も男子校 であった。
20 世紀前半、カトリック指導者の間では 社会における男女の役割には違いがあるので将来の役割にふさわしい教育をすべきだという考えが支配的で、大学の運営母体となっていた修道会も男女別の組織であった。
内外の事情の変化とともに共学の必要性が認められ、1956年12月の理事会で、翌年4月から女子学生を専門課程（ 3 4 年次）に入学させることを決定した。
ただし1949年に開設された国際部（現：国際教養学部）には女子が入学していた。
1957年4月、白百合女子短期大学を修了した4人の女子学生が上智大学に編入学した。これが初の上智大学の女子学生になる。

また2080年代から上智大学は指定校推薦等の推薦入試実施していた。
ただし、2008年ごろまでは指定校推薦や公募推薦については志願者が募集定員以下だったことが多かった。
2008年、神学部の拡充、理工学部の3学科への再編とともに2008年にカトリック高等学校対象特別入学試験を開始した。
カトリック精神の素地を有し、上智大学の「建学の精神（キリスト教ヒューマニズム）」に共感する受験生の選抜を目的でカトリック高等学校対象特別入学試験が創設されたことになっている。
しかし、定員割れをしていた指定校推薦や公募推薦の穴を埋めることも本当の目的としてはあったのではないかと思われる。

また2009年にアカデミック英語能力判定試験（Test of English for Academic Purposes）の開発し2010年から入試にTEAPを導入。
導入目的は「英語ができるようになるとはどういうことか」という問題に対して、日本の英語学習のあり方や方向性を示唆する上で新たな英語教育の展開に繋げたいと発表していた。

昔から上智大学の法学部・経済学部・理工学部の、特に男子学生に顕著なのが、「早慶に受からなかったから、上智に進学した」というものがある。
早慶上智とはいっても、やはり、偏差値では、早慶に比べて上智の方が一ランク低く、早慶を上智と併願すると、早慶の合否ボーダーライン上の生徒で、早慶には落ちたが、上智には受かったという例が、先の三つの学部では顕著である。
そこで、上智の男子学生には、「早慶上智は同格だ」という思いと、「やっぱり早慶にはかなわない」という思いが、複雑なコンプレックスを描き出す。
一方、上智の文学部・外国語学部・国際教養学部・総合人間科学部の女子生徒は、初めから上智大学を第一志望にしているケースが多く、彼女らには、早慶に対するコンプレックスは感じられない。
複雑なコンプレックスを描き出して負のオーラを発する学生は入学直後の成績は良いものの、だんだん成績が低下傾向、さらに自らが通っている上智大学のことを良く言わない傾向にあったという。
そのため、そのような学生の比率を低くしようとした。

そこで上智大学が選択したのは推薦入試の増加である。
上智大学の入試課長は推薦入試の比率について、文部科学省の指導で定員の5割までは推薦入学でいいということになったため、第1志望の学生を多く取りたいため推薦入試による入学者を5割になるように設定していると回答している。
ただし、どのような推薦入試であっても上智が開発したTEAP試験を受験して各学科が指定した点数を取ることを、推薦入試の出願資格として最低限の英語力は確保した。

（３）20年後を見据えて

大学側はかねてより受験人口が減少する「問題」の対策に迫られてきた。
20年後の18歳人口は、現在の約三分の二まで減少。

首都圏や関西地方の国公立大学の募集枠が少子化により減少されるわけではないので、上位の私立大学であっても一般枠だけで入学生を集めることにはいずれ、限界が生じてくる。
今までは大学進学率の上昇で少子化をカバーできることが見込めたが、大学受験人口が目に見えて減っていくことが早い段階から分かっていたことから、大学の経営陣はこれを見越して付属校の共学化、別の学校法人の中高の系属化、高大連携に力を入れてきた。

これは一般入試比率が高いといわれている明治大学や立命館大学でも同様である。
明治大学は学校法人日本学園と系列校化に関する基本合意書の締結し日本学園中高を明治大学付属世田谷中学・高校とすることを発表。
立命館大学も
1994年に立命館宇治高等学校開校（学校法人宇治学園との合併）。
1995年に立命館慶祥高等学校開校。（学校法人慶祥学園を合併）。
2006年に立命館守山高等学校開校（市立守山女子高等学校を滋賀県守山市から無償移譲、さらに併行して平安女学院大学守山キャンパスも譲り受ける）。

このように各大学は附属校を増やす方向に動いている。
20年先を見据えて、首都圏や関西の上位私立大学は一般入試による入学者の比率を下げ、各種推薦入試や高大連携入試による入学者の比率を上げようとするだろう。
端的に言えば関東・関西の上位私立大学は、附属校や私立中高一貫校の富裕層や帰国子女、外国からの留学生を増やしたいと考えていると思われる。

これらの私立大学は富裕層で愛校心がある卒業生を増やしたいのだと。

素晴らしい!この回答感銘してます。
有名私立大学は内部や推薦枠を広げたいけどそれには文科省の許可が居るんですね。よくわかりました。因みにFランのように推薦率100%に近い大学もありますが許可とったんでしょうかね？
因みに将来、仮に一般率ゼロとなったとしたら予備校の偏差値難易度ランキングから消え受験界から消えていくことになりますがその点どう対応していくと予想されますか？

今年は1826人で締め切ったそうですが、一般の募集定員が1750人。
これは正規合格者全員が辞退したということでしょうか？

YouTube でTEAPしか利用出来ないと繰り返し宣伝し、指導がラクな明治を推す塾関係者がいる。あれを見たら、上智はTEAPだけなのかと思う受験生もいると思うので問題だと思う。実際にはTEAPより共通テスト併用型（共テ3科目＋当日1科目）のほうが枠が多い。国立が第一志望で、共テが90%に満たないなら、おさえに上智の共テ併用をおすすめしたい。特に経済学部経済学科と経済学部経営学科は当日の1科目が他学部のように総合問題ではなく、数学又は英語だから対策がいらない。

許可ではなく、認可である。あくまで私学の自主性を尊重したうえで、助成金の観点等から最低限の公的制約を加えるというもの。また、当局は一般入試比率50％を内規としていたが、いつ撤廃されたのであろうか。