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私の興味があるのはレクサスのEVですが、日本国内も二極化で「無い袖は振れない」人が今以上に増えるでしょうから、その様な流れになっても仕方ないかもしれませんね。

エデュにも多いようですし。

隣の家の中国製EVのバッテリーが発火し火事に～ということまで考えると、これまで以上に住む場所も選らばないといけませんね。

＞米系戦略コンサルのアーサー・D・リトルの市場予測では、2030年の新車に占めるEV比率は15%。




再度

この15%内の争いなので、あなたが想像しているように街の車の多くが中国製EV～なんてことにはなりませんけどね。

水素は？

脱炭素だ～と、EVを売りまくっても、結局火力発電に頼っていたのではCO2削減にならない。

水素もですが再エネ対策とセットでないと、意味がない。
太陽光発電や風力発電など天候に左右され安定供給とならないことも踏まえれば～


さて、また面白そうな話ですね。

↓

◆ カーボンニュートラルな合成燃料、2040年商用化へ　計画始動

資源エネルギー庁は10月22日、グリーンイノベーション基金を活用して、CO2と水素から製造する「合成液体燃料」を開発するプロジェクトを推進し、2040年に商用化を目指す計画を発表した。

合成燃料は水素と、工場などで排出されるCO2を使って製造する内燃機関用の燃料で、燃焼してもCO2は増えないのに加え、ガソリンの内燃機関をほぼそのまま使用できる。液体なため、輸送しやすい。自動車分野でカーボンニュートラルを実現する上で、バイオ燃料に加えて、合成燃料も電動車が潜在的に抱えている課題解決する燃料として期待されている。資源エネ庁はカーボンニュートラルを実現するため「CO2等を用いた燃料製造技術開発」プロジェクトに関する研究開発・社会実装計画案を策定した。この一環で、大容量の蓄電池・燃料電池や水素タンクの設置場所の課題で電動化が困難な距離輸送用車両などの領域の脱炭素化を図るため、合成燃料を開発する。

合成燃料はサービスステーションなどの既存の燃料供給インフラや自動車用エンジンは活用できる。海外でも製造プロセスの確立に向けた研究開発・実証が進められている。

プロジェクトでは合成燃料を2040年までの商用化を目指し、高効率、大規模な製造技術を確立するため、大規模化に向けた実証を段階的に実施する。

火力発電に頼らないといっても、アンモニアを混ぜるとCO2が減らせる方法はしばらく使えますよね。

合成液体燃料はCO2と水素からできるのですか。しかも工場から排出されるCO2を使えるなんて、無駄がないのですね。

２年ほど前の投稿より、再掲

二俣川さんには、なんの意味もないコピペ～と言われましたが（笑）

やっと一般の人にも、その重要性が少し理解できるようになってきたかも～



＞投稿者:九州大学水素研究の知的資産を高く評価(ID:8iMjgOx0XWw)
投稿日時：2019年 08月 06日 18:31

◆　九州大学伊都キャンパス、世界有数の水素関連研究施設が集積

全国最大の産学連携組織「福岡水素エネルギー戦略会議」と連携　2016/3/11


文部科学省、経済産業省は九州大学水素研究の知的資産を高く評価し、水素関連予算を積極的に投入。水素研究拠点づくりを支援してきており、現在、伊都キャンパス内だけで水素の製造・貯蔵・輸送・利用から安全評価・社会的受容性の向上など、水素利用の全課程の研究を構築している。
　
九州大学伊都キャンパス（福岡市西区元岡）は、世界で有数の水素研究開発拠点


・水素材料先端科学研究センター
・カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所
・次世代燃料電池産学連携研究センター
・水素エネルギー国際研究センター

といった研究施設が集積している。



＞◆ 九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所（I2CNER）
（文部科学省事業の世界トップレベル研究拠点プログラム（WPI）により設置）

・カーボンニュートラル・エネルギー研究拠点 拠点名称

九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所

拠点構想の概要
次世代に対して環境にやさしいエネルギーを持続的に供給するためには、再生可能およびCO2排出を伴わないエネルギーを使用するグリーンイノベーションが求められる。この実現には、従来の学問体系を越えた基礎科学の融合から生れる技術的ブレークスルーが必要である。本拠点はカーボンニュートラル・エネルギー社会の実現を目標として、水素の製造・貯蔵・利用およびCO2回収・貯留に関する種々の課題を究明し、解決策を提示する。九州大学はイリノイ大学と連携して、国内外の多くの科学者が異分野融合研究を展開できる環境を提供する


連携機関
・東北大学
・東京大学
・米国イリノイ大学
・米国カリフォルニア大学
・米国マサチューセッツ工科大学
・米国サンディア国立研究所
・英国インペリアルカレッジ
・スイス連邦工科大学
・中国清華大学
・中国科学院大連化学物理研究所など

＞米系戦略コンサルのアーサー・D・リトルの市場予測では、2030年の新車に占めるEV比率は15%。


世界でですか？日本市場でなく？
トラックとかバス含めて？

世界ですよ。

2035年以降、新車販売がEVのみと規定されているのはEUとアメリカでもカリフォルニア州だけです。