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【4333922】『駅弁=専門学校』の時代

投稿者: たま   (ID:KzJGptoWrlg) 投稿日時:2016年 11月 23日 16:51

地方貢献なら、専門学校で十分です。
教員養成専門学校と高専に集約しよう。

理工学研究や社会科学研究は、一定レベルの
大学に集約しましょう。

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  1. 【6136000】 投稿者: できるか  (ID:euqmWTCWL8M) 投稿日時:2020年 12月 25日 21:50

    そもそも文系、理系の選択をする上で最大のポイントは、難しい数学を勉強するか、しないか、に帰結される。
    数学が分からないから文系という生徒がかなり多い。
    東大、京大に受かる層は、全教科勉強してるので、文理両方とも対応できるオールラウンダーが多い。東大理系、慶応文系の同時受験など。
    実際、社会人になって必要なのは数学の勉強で身につけられる論理的思考力。ちなみに英語は社会人になってからでも十分に習得可能。

  2. 【6197281】 投稿者: 今日時点  (ID:vixPjf5vuW.) 投稿日時:2021年 02月 06日 14:15

    志願者状況みていると人口減少が大きいところは志願者数減少も前年より大きい。
    やっぱり大学受験に一番影響与えているのは少子化。

  3. 【6197372】 投稿者: そうすると君は、高校時点で  (ID:4sZ2/LeHA36) 投稿日時:2021年 02月 06日 14:54

    興味関心ある分野がなかったということか。それゆえ、そのように安直に「数学に対する得手不得手」だけでもって進路決定したということになる。それもまた、不幸な話だ。

    なお付言するに、論理的思考力は必ずしも数学だけでもって養われるものではない。とりわけ法律学においては、三段論法等の文章的な論理学の方が必須とされる。たしかに数的素養は大切だが、数学については学科、職場、相手等に応じてそれぞれ具体的な必要度が異なると思われる。それゆえ、乱暴に画一的な数学至上論を高唱するのなら、けっして賛成はできない。

  4. 【6197383】 投稿者: 仰せの通り  (ID:4sZ2/LeHA36) 投稿日時:2021年 02月 06日 14:59

    かねて私が指摘してきたとおりの結果。
    他方で、頑迷にそれを否定し、意味不明にも地方国立大学の「大学案内」を貼付し続けてきた方は、そうした今日の状況をいかにお考えだろうか。感想を承りたいところである。

  5. 【6197565】 投稿者: どうかなあ  (ID:4a7Pid.4wDc) 投稿日時:2021年 02月 06日 16:36

    >実際、社会人になって必要なのは数学の勉強で身につけられる論理的思考力。ちなみに英語は社会人になってからでも十分に習得可能。

    否定はしないが、まったく逆に

    「実際、社会人になって必要なのは英語の勉強で身につけられる国際感覚とコミュニケーション力。ちなみに論理的思考力は社会人になってからでも十分に習得可能。」

    となってもおかしくないでしょ?

    英語と数学というより「国際的コミュニケーション力」と「論理的思考力」の両方とも大切なのはまちがいないですよ。
    ただ、我田引水に説得力がないというだけのこと。

  6. 【6197571】 投稿者: 二俣川さんの思考回路  (ID:9CoxXnFlCYs) 投稿日時:2021年 02月 06日 16:40

    >あと数年も経たずして、そうした地方国立大学の受験自体が実質全入になる可能性が高い



    毎年、検証しよう!

    で、今年は?

  7. 【6197681】 投稿者: 数学の力がないと  (ID:GfLoHzRyylk) 投稿日時:2021年 02月 06日 17:46

    でも、物事を俯瞰する力は数学でないと身につかないよな。特に君の文面を見ていると。

  8. 【6197818】 投稿者: 早や、すでに少子化の影響が表れている。  (ID:EDZE6/FGG5A) 投稿日時:2021年 02月 06日 18:48

    事実が雄弁にそれを語る。それが学問上の定説でもある。そして地方における過疎化並びに少子高齢化の進行は、当該地方に一層の社会的・経済的衰退を余儀なくさせる。

    そして、そうした地方に「貢献」するべくカテゴライズされた地方国立大学も、「貢献すべき『地方』なき地方貢献大学」として、いずれ効率化の観点から統廃合の俎上に載せられる破目になろう。その結果、気の毒にも母校を実質的に失う卒業生を惹起することになると危惧される。

    なぜなら、2045年には県人口が50万人程度になると予測される(国立社会保障・人口問題研究所『日本の地域別将来推計人口』(2018年))鳥取県や島根県において、今のような形※で鳥取大や島根大を存続させておくことの合理性が問われざるを得ないと思われるからだ。

    ※かろうじて、医学部(附属病院)のみが地域医療の基幹病院としての存続を許されるかもしれない。

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