日本学術会議「推薦候補」６人の任命拒否｜掲示板スレッド

共産主義者は宗教を嫌う。偏見な目で見ます。差別します。
コミンテルンの考えは、革命によって格差の無い世の中つくりです。
ＧＨＱ民生局（共産主義者）の行った学歴市場主義は、平等に教育を受ける権利を与えた代わりに、労働力を奪いました。子どもは、ひたすら横並びに検査され、抜けると叩かれる教育が行われてきています。
手先の器用なイエローモンキーをデスクに縛り付けることによって、従順な共産主義のしもべを増産することに成功したのです。

あらゆる宗派を自由制度とし無税としたのも共産主義者の考えです。
宗派の中には危険な思想であったり、教祖自身が危険人物であったり、宗教に偏見な目を植え付ける為に、宗教家だけは平民と差別化させたのが、共産主義者の考えです。

リベラル派の多いアメリカのマンハッタンでメリークリスマスが言えない町になりました。何故だか知っていますか？
イスラム教徒に遠慮せ~や~と圧が強いのが共産主義者です。
だから法輪功は極刑に処せられました。

宗教にも人畜無害な良い宗教もありますし、偏った思想の邪教もありますけど、創価は後者です。
調べたら、教祖は共産主義のようです。共産主義思想の幹部が蔓延っているのではないかと。
東大もそうです。
人が集まるところに共産主義あり、ですかね。新たにできた組織ではなく、既にある古い組織に違う仮面を付けてするっと入り込み、内部から変えてしまう事もあるでしょう。
洗脳しやすいのは、批判的精神を持った若者や貧困や恨みに満ちた人々。まともなキリスト教や仏教を信じていれば、高額なお布施を要求されることもないのに、カルトに走る。邪な気持ちを刺激するポイントがあるのでしょうか。
インテリがカルトに取り憑かれてしまうのも、何となくわかります。

フランスの若者は親の宗教を継いで、一応、キリスト教です。ということだけど、移民のイスラム教徒の他はほぼ無神論者ばかりです。
批判的精神旺盛で家庭も崩壊しているし、共産主義思想を蔓延させやすい環境が整っていると思われます。

コロナ渦で教会礼拝が禁止され、人々と宗教を切り離す試みがされていたのではないでしょうか？
しかし、教会礼拝をしなくとも、信仰心は持ち続けられます。オンラインでも可能です。

教会と宗教を切り離すにも、良い宗教のみ残るといいですね。
コロナ渦に、カルトの洗脳から抜けられた元信者が増えているといいのですが。
次回何かにすがるのであれば、お布施を要求してこない、清い神様を見つけられるといいですね。

三菱重工業は1千キロメートル離れた場所から複数のドローンをまとめて操作できるシステムを2021年度にも実用化する。機体の安定飛行を可能にする防衛技術を民間向けに転用し、一般的な商用ドローンでは難しい高度な制御を実現した。災害予知や送電線の警備といった活用を見込んでおり、ドローンビジネスの拡大を促しそうだ。

学術会議は戦争に繋がるドローンの研究を止めていたのだろうか？今頃と言う感じである。日本は最大限に後れをとっている。中国共産党はドローンを使って顔認証を行い監視体制のうえ、新型コロナを口実にＤＮＡを採取し今度は東洋人がイチコロになる疫病をつくる可能性もある。

平和を乱す行為に軟弱な対応をつづける日本

中国、「戦争準備」本格化　制服組トップ、態勢転換に言及―台湾などの緊張にらむhttps://www.jiji.com/jc/article?k=2020111500201&g=int

すでに中国は戦争準備完了なのである。
何を今さら高圧な記事を載せているのだろうか？売電だから、ただのお調子者中国をどのように制御させるのか

インドをはずしたままＲＣＥＰの署名
中国は日本を手のひらで転がす気満々である
それを喜んで歓迎していたのが学術会議の面々なのだ。

死刑廃止宣言無効訴え、京都の弁護士　日弁連など提訴
https://www.sankei.com/west/news/201116/wst2011160006-n1.html

弁護士法に基づき、弁護士は日弁連への登録と各弁護士会への加入が義務。脱退すれば業務ができない。

　提訴後の取材に対し南出弁護士は「強制加入団体が個人に特定思想を強制するのは圧力団体と同じ。この訴訟で問題点を世に訴えたい」とコメントした。


声を出す勇気を持った弁護士が生まれたのが令和なり

たしかに日弁連は強制加入団体であるが、高度の自治が保障された日本で唯一の職能団体。そのうえ、内部での言論の自由が完全に保障されている（手続き的にも）。そしてトップである会長も会員弁護士自身の直接選挙で選出される。その意味では、間接選挙である総理大臣よりも相対的に民主性が高いといえる。

したがって、刑事事件の弁護人を担う弁護士自身に死刑廃止問題等についても個々にさまざまな意見があることは当然である。またそうした部分も含めて、歴代の日弁連会長が会員多数から支持され選出されてきたものと思われる。すなわちそれは、弁護士多数は死刑廃止を支持していると見做されるということだ。