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投稿者: アメリカ名門大学 (ID:02ugAUuXhAM) 投稿日時:2009年 06月 21日 12:07
(私の意見)社会の変化に適応しようとしない日本の受験本位の教育を、批判もなく甘んじて受け入れるならば、将来大きなリスクとなって自分自身に降りかかってくる可能性は極めて高い。故に、日本の高校生は一刻も早く受験本位の教育から自らの意思で離脱し、「自分が得意なこと、好きな事の能力を伸ばす」教育に乗り換えるべきである。日本ではそういう教育は実現していない以上、アメリカ、イギリスに留学するべきである。そして、日本の大学向けの受験勉強から、アメリカの場合にはTOEFL、SATの試験対策、イギリスの場合にはGCE-Aレベル対策に切り替えるべきである。
(意見の根拠)2008年9月のリーマンショック以降、日本社会は激変しているにも関わらず、日本の学校教育は相も変らず東大、京大、阪大などの名門大学の実施する選抜試験で高得点を取ることだけを最終目標としており、その目標達成のためには手段を選ばないという風潮が日本中を覆っているのが現状だと思われます。現実の社会では2008年9月のリーマンブラザースの破綻に端を発した金融危機の影響は、大学生の就職に甚大な影響をもたらしており数万、いや数十万人の未来に暗い影を投げかけています。東大や京大、阪大といったトップの大学の学生と謂えど決して楽観できない状況です。名門大学を出ても、それは決して名門企業への就職を保証しなくなっています。
それが現実であるならば「名門企業への就職を最終目的」として小学生の頃から営々と受験勉強をすることは壮大な無駄な努力です。
高校生以下の子供しかいない家庭では、その父兄は日本社会が変質してしまっていて、日本の名門大学の価値が低下してしまっているという事実に気がついていないと考えられます。それらの父兄は自らの成功体験に基づいた価値判断をしているはずです。即ち、受験競争に勝ち抜き名門大学に入りさえすれば未来は開けるものだと思い込んでいるはずです。
父兄のこの現実と認識の間のギャップが存在するため、日本の名門大学は旧態依然とした入試を実施し続け、そして中高一貫教育の充実によって受験制度は強化され続けているのは間違いありません。
企業が求めている人材は、まさに「得意なことがある人材、個性のある人材」ということであり、日本の名門大学出身者であるというだけでは不充分であるということになるでしょう。おそらく名門企業は、日本の名門大学の出身者の中でも創造性豊かでリーダーシップのある人間にしか食指を動かさないようになります。そして、小学生から塾に通い続けて受験勉強しかやらず、これといった得意分野もなく、リーダーシップもない、単なる「受験が得意なだけ」の優等生には見向きもしなくなります。その傾向は、既に出始めているように思われます。そして今後は、グローバル化を至上命題とするような名門企業は、海外の名門大学出身の外国人やアメリカ、イギリスの名門大学を苦難の末に卒業した日本人に、大きな魅力を感じるようになるかもしれません。
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【1796757】 投稿者: 2年目から (ID:DNbne/Hfd1o) 投稿日時:2010年 07月 12日 20:07
マスターでも、2年目から奨学金でますよ。
成績優秀者だけですけど。
もちろん。 -
【1797049】 投稿者: いえ、 (ID:xsX.AWhKNOk) 投稿日時:2010年 07月 13日 05:54
専攻によってはマスターでは絶対出ませんよ。しかも、リーマンショック後の財政事情もあって、院生をめぐる「お金」の事情は、ますます厳しくなっています。もっとも、90年代なかば以前もそうした状況があり、過去10年一寸が逆に総体的に恵まれていた時期だったともいえますが。
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【1797050】 投稿者: いえ、2 (ID:xsX.AWhKNOk) 投稿日時:2010年 07月 13日 06:00
博士課程でも奨学金の出ないあるいは出ても非常に限定的な専攻もあります。
それに、奨学金が出たからと言って、それですべてが賄えるわけではない。研究費等、当然自腹です。市民権あるいは少なくとも永住権がないと院生が応募可能な奨学金は非常に限定されてしまいますし。
理系の方はその点文系よりは恵まれているでしょうけど。 -
【1797928】 投稿者: 昔は良かった (ID:7nSt12G3Zrc) 投稿日時:2010年 07月 13日 23:33
昔は、マスターでも授業料免除もあった。奨学金も。マスターに行く人の割合も少なかったからかな。
昔は就職で悩むことなんて殆ど無かった。教授の推薦があれば、行きたい会社にいける時代だった。
今は大変だね。 -
【1798222】 投稿者: 私の場合、 (ID:qu7ylnh4sSM) 投稿日時:2010年 07月 14日 10:18
90年代末から2000年代初めまで米国へ留学していましたが、基本6年の奨学金パッケージが与えられました。
確か、コロンビアなんかも当時(今は知りません)、6年だったと思います。学費免除で、TAや講師やって
給料もらって、学会も発表参加なら旅費・宿泊費援助でした。
でも、文系の一部ではどうしても6年でPh.D.取得は無理というところもなくはないので、6年過ぎたときどうするという問題はありましたが、うちの大学は、講師を続けることで学費免除と給料を受け取り続けました。しかも、正式に講師待遇だと給与もアップ+アルファーがありました。
でも、知人の話ではリーマン・ショック以降の財政状況は極めて厳しく、教員の新規採用も計画を縮小(通常、突然の欠員が生じない限り、学部ごとで採用の中長期計画があるものです)、パッケージ期間も短縮、ということだそうです。
ブッシュ・パパ時代からクリントン初期の時期もやはり似たような状態だったそうで、景気が明らかに持ち直すまでは
しばらく、大学院は冬の時代が続くみたいです。
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