医者、余るらしいよ｜掲示板スレッド

あの〜さんに聞いてみよう。

医学部の面接って女子に不利なんですか？

女子医大以外でです。

＞国医でも、上から下まで色々。旧帝大レベルなら分かるが、その他の医学部が
東大?無理でしょう。

東大も上から下迄いるでしょ(笑)
よくTVのバラエティー番号等で言われてる。
再受験で中堅以下の地方の国立、私立医学部に入る人も増えていると予備校等で聞いた。

歯医者みたいになってしまうのですか？
友人の旦那さんが歯医者で儲からないと言っているので

余る余らないはよくわかりませんが、今までのようには、儲からないし、ボンクラでもそこそこの収入と言うことはなくなるでしょう。

ｴﾃﾞｭでﾃﾞ色々言われていますが、政策として、医師不足のリスクと過剰のリスク、どちらが重要視されるかと言うなら、過剰のリスクは医師以外には大きなデメリットはないので、どちらかと言うと「余り気味」で定員は決定されるでしょう。

某雑誌の最新号を見ましたが、平成３１年以降も今の定員は維持される方向だと読み取れました。
国の政策としては当然のことですが。

週刊朝日でも、書いてありましたが、医学部が新設されるのに医学部志望９２%に減少しており、受験生も時代の変化に敏感だということがよくわかります。

安定と収入を目当てに医学部志望する輩が減るのでちょうど良いのではないでしょうか？

＞ボンクラでもそこそこの収入と言うことはなくなるでしょう。

そんな風に書くから医者を妬んでると言われるのでは？

国立医志望は多少減少したのかも知れませんが、私立医志望の増加は止まらないでしょ。
地方行きが減ったのでは？
首都圏在住の場合、中堅以上の都心私立医に受ければ、地方国立医パスの人けっこういますよね。
医者が余ろうが、他に医者以上の職種が出て来ない以上、ずっと変わらないでしょう。

>首都圏在住の場合、中堅以上の都心私立医に受ければ、地方国立医パスの人けっこういますよね。


「けっこういます」？
国立コンプ丸出しですね。

>医者が余ろうが、他に医者以上の職種が出て来ない以上、ずっと変わらないでしょう。

まず、日本経済の勉強をしましょう。
サラリーマン家庭の中堅以下の私立医に限って、他の産業はダメだ、医者しかないってヒステリーを起こすよね。

ボンクラでなければ、医者は勿論どの仕事でも心配ないですよ。

医師の将来性について様々な議論がある。

医師の相対的優位性は不変だという意見については、経済と人口推移、さらに諸外国との比較で述べる。

日本は高度成長期に多額の国富をため込んだ。働く人は多く、社会保障費は少なくて済む。生産人口のピークとバブルの時期が一致しており、いかに人口が経済に与える影響が大きいかわかる。しかし、その後の「失われた20年」で、多くの業種のサラリーマンたちは、特に製造業を中心に、収入の伸び悩み、ポストが得られないなどの憂き目を味わった。円高と生産構造の変革にくわえ、一学年200万人いる団塊ジュニアの過当競争があったことが大きな要因である。
一方、医療技術の発達、高齢人口の上昇、そして、定員削減のボーナスの恩恵をうけ、医師は勤務医含めその収入、特に「他業種との相対的収入」を大きく上げた。
現在の医師の優位性は誰もが否定しないであろう。

この優位性は一つの犠牲に支えられていた。それはそれまで蓄えられた国富の存在だ。あるバケツがある。そのバケツには水を灌ぐ蛇口と排水する蛇口がある。「失われた20年」、入水量（税収）は激減したが、水が満タン（国富が豊富）であったため、排水量を増やしても問題はなかった。現在は状況が異なる。
日本の財政赤字はGDP比で２５０％ほどでギリシャの１８０％を上回る。他の諸外国OECD国が１００％以下であるのとは対照的だ。
これから日本がなすべきことは空っぽになったバケツを満たすことである。そうでないと、国が破産してしまうからだ。

ここで、GDP比での医療費の公費負担分を見てみよう。アメリカ7.9％、ドイツ8.4％、日本8.5％、、、ほとんどの先進国が８％を上限としている。つまり、財政的に持ちこたえることができる上限は８％程度であることがわかる。一方、高齢化率（65歳以上）と医療費は米国を除くときれいに比例する。現在の高齢化率は２５％程度であるが、今後、2030年には３２％、2040年には３６％と４０％近くまで上昇を続ける。つまり高齢化率が1.5倍になるのである。おそらく、政府は医療費の公費負担８％のラインは死守するであろう。
つまり、日本においては同じ医療行為をしても、現在価値で２/３の収益しか得られないようになる。
更に、医学部定員が一学年300人に一人という希少価値があったものが、現在は100人に一人、医学部に入学している。限られた社会保障費を奪い合う形となる。
先進国では確かに医師の収入は高い国が多く、「普遍的な構造」であると誤認しても不思議ではない。ただ、日本は特殊なのである。
日本ほど、財政赤字が大きく、医学部の定員が増員されている国があるだろうか？さらに2025年以降は肝心の老人人口自体も急速に減少する。今後、ダブルパンチ、トリプルパンチを受けることになる。
いや、経済的な議論などどうでもいい、医師はどの国でも高収入だと言い張るのなら、財政赤字が大きいギリシャなどの国を見てみるとよい。それに、歯科医はOECD比でも決して過剰ではないのに、年収600万と専門卒の看護師と100万ちょっとしか違わない。歯科医がこれほどまでに収入が少ない国がほかにあろうか？少なくとも先進国では日本だけが歯科医の収入（他業種との比較での相対的収入）が著しく低い。平成元年の7万人から現在の10万人に歯科医が増加しているのに、歯科医療費は2兆円で抑え込まれている。

日本の経済状況、人口動態を見ると今後の医師の置かれる状況は、歯科医と同じ或いは、さらに激しい処遇の悪化が予想される。


医師が今後生き残る道はあるのだろうか？
一つの重要な要件は税収の増加、社会保障費の枯渇を補てんする税収の増加、国富を生み出す産業の育成がなされることである。
医師だけが相対的優位性をもって生き残ることはありえない。経済的にもありえないことなのだ。

もう一つあるとすれば、医学部定員の削減である。
医者も委員を勤めた需給部会が医師過剰の到来を発表し、国民の関心を得ようと努力した。かつても、医師過剰論が40年前にもあった。その時の、論調は、「医師が増えると無駄に検査をするから医療費が上がる」つまり、「医師亡国論」が宣伝された。その論調から実際に医学部定員は削減された。
しかし、現在、画期的な医療報酬制度が導入された。DPCだ。
こうすれば医者が増えようとも医療費は上昇しない。また、世界最長といわれる在院日数にも今後効果を発揮するであろう。実際、歯科医は増えたが、歯科医療費は上昇しなかった。
国民は医師過剰を案じているだろうか？実際は逆だ。人口が減少する地方は医者はいらないのではないかという乱暴な議論がある。東京の人間は、地方の人口減少の実態を知らない。中核都市を中心に、周辺から人口が減るのではなく、むしろ中心部の医療を必要としない若者から大都市に転出することにより人口は減っていく。そして、周辺部には医療を必要とする高齢者が点在する。各市町村には多くの陳情が届けられている。「医者にかかるのに、なんで遠くまで行かなきゃならないんだ、医者をよこせ」。そして地域枠が創設された。我儘なベテラン医師よりも圧倒的に安い投資で医師を9年以上僻地に縛ることができる。これほどおいしいアイデアは地域にとってない。今後も地域枠は増え、医学部定員は減らされることはないだろう。それが政治というものだ。