ワクチン接種しない方がもしかして勝ちだった?｜掲示板スレッド

本当に無意味なワクチンの気がしますね。
さすがに接種は進まず無駄になると思いますが。

それも　あげるといっても莫大な税金を払って買っているわけですよね。
どうして　まずワクチンなんでしょう。　ワクチンで感染を抑えるのは無理なのが分かったんだから、必要な人がすぐ受診できるよう医療体制の方にお金や人手を充てる方向の方が良いと思うのですが。

感染抑制に大きな効果を発揮した海外製のコロナワクチン。この確保に道筋を付けたのが公明党です。
当初、厚生労働省が進めていた海外製薬メーカーとの交渉は、財源の見通しがなく停滞していました。実態を把握した公明党は、状況の打開へ政府を動かしました。
2020年7月16日の参院予算委員会で、あきの公造氏が政府に予算措置を強く求め、当時の稲津久厚労副大臣（公明党）が「予備費の活用」を明言。そこから交渉が急速に進展し、米英3社からの“国民全員分”のワクチン確保が実現しました。
「二人の質疑応答が日本を救ったと言っても過言ではありません」（北海道医療大学・浅香正博学長）と評価されています。

接種の無料・迅速化も
コロナワクチンの接種費用についても、全額国庫負担をいち早く政府に提言し、現在行われている3、4回目接種まで無料化が実現しています。
円滑・迅速な接種に向けても、国会・地方議員が連携し、各地で大規模接種会場の開設や打ち手の確保などを進めた結果、接種率は1、2回目が全国民の80％、3回目が60％を超えています。

ビル・ゲイツ氏の財団から公明党に礼状
投稿日 : 2020年10月20日 最終更新日時 : 2020年11月22日 カテゴリー : 中島NEWS
先日、公明党の新型コロナウイルスのワクチンへの取り組みに対して、ビル・ゲイツ氏が創設した慈善基金の財団から、礼状をいただきました。
ビル・ゲイツ氏は、米マイクロソフト社を共同創業したことで知られ、新型コロナウイルスのワクチン開発にも取り組まれています。

公明党は、政府に働きかけて、新型コロナウイルスのワクチンを共同購入する国際枠組み「COVAXファシリティー」への参加を要請しました。

「COVAXファシリティー」は、３カ国が新型コロナのワクチン開発へ資金を拠出し、成功すれば自国用として確保でき、さらに途上国にも供給できる国際枠組みです。

ビル・ゲイツ氏の財団「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」は、日本政府の参加を推進した公明党の取り組みを評価し、礼状を寄せてくださいました。

山口代表も以下のようにコメントしています。

「公明に財団が礼状を寄せたのは、希望を見いだしたからではないか。実際、日本の参加表明を機に、他国の参加も相次いでいる」（公明新聞9/28付のコラム「北斗七星」より）

詳細は、以下のニュースをご覧ください。
https://www.komei.or.jp/komeinews/p121714/

中島よしお氏ブログから引用

自民党が公明党と連立政権を組んでから、日本はおかしくなったような気がします。

信者さんには申し訳ないけど、公明党と連立、やめてくれないかな。

しかし、考えてみれば、自民党は統一教会、公明党は創価学会。日本は新興宗教にいつの間にか飲み込まれてしまったわけです。

国民目線のレスとは思えませんが・・・自分や自分の家族が重い障害を負ったり、最悪死亡しても、「国側も人手不足だからいちいち病理解剖するほど暇じゃないし、仕方ないよね」と言える国民って、あなた以外にはなかなか探すの難しそう。

ワクチンは感染抑止ゼロというデータは一つもありません。
10%でも有れば、国民の多くが接種すればフロントの医療現場では大いに意味があります。現実にはもう少しマシな効果があります。

意味がないと言いますが、相手が同じで無く、感染力が増強され、感染で獲得したした免疫すら回避するのです。同じ効き方、効果が得られる訳がない。

寧ろ完全医療崩壊に至る前に7波もピークアウトしそうです。この効果はワクチンを大多数が接種した状態での結果です。
ワクチンを接種しない方が良かったと証明できない限りは、ワクチン無意味とは証明できません。

ワクチン接種率の低い国の多くは、平均寿命も、国民の平均年齢も違います。

例えば、アフリカでも医療の進んだ南アフリカの平均寿命は64.38歳、重症化が著しい65歳まで生きないのですから、高齢者が3割、平均寿命男性が81.64歳、女性が87.74歳の日本とは比較になりません。

平均年齢も南アフリカは27歳、日本47歳と全く違います。コロナの状況も全く異なって当然です。

しかし、特に行動制限もなく、なんとか日本の医療キャパで押さえ込みができそうです。正直なところ完全に医療機関に負担を押し付けただけですが、とにかく状況は収まりつつあるので、ここで政府に対策をお願いしたい。今まではほぼ無策と言って良いです。

医療体制に関しては、もう10年以上も前から現場から声が上がっているのに一向に進んでいません。
単純に課金すれば良い問題でもなく、時間と人員も必要な問題ですが、課金すらありません。
コロナ禍でも一切進んでおらず、現場ではもう諦めムードです。

今後も課金も対策もなく、なんとかなると政府が考えているのなら、大きなしっぺ返しを食うことになると思います。今までなんとかなって来たのは、全て現場の無理な上に無理を重ねた努力の結果に過ぎません。加えて、医療側でも、コロナスルーでノータッチの施設が多数というのも問題です。もちろん、眼科や皮膚科のクリニックで対応しろと言っているのではありません。

もともと認められること自体、非常にハードルが高いという話なのであれば、菅さんは国民に誤解を与えるような答弁をしてはならなかったのでは。

衆院本会議で、菅さんは

「予防接種法に基づく健康被害救済制度の対象として高い水準の給付を行う」

と答弁していますけれども、約1800件の内1件しか認められないというのは、その制度がほとんど機能していないと言われても否定できないですし。

あくまでも国民目線から言えば、打ったら重い後遺症を負ったり、最悪は死んでも国は救済しないということだと思います。