名古屋大　VS 関関同立マーチ｜掲示板スレッド

※ 欧州好調なEVのセールスを支えているもの

・補助金政策により販売が伸びているが、補助金が打ちきりになれば販売が失速する可能性が高い（2022年以降に同レベルの補助金が支給される可能性は低い）

・EVに対する補助金が2019年に半減した中国では、その販売が急減した



※ EVよりもハイブリッドのほうが伸びている

・補助金の増額がないのに欧州で販売シェアを伸ばしているのがハイブリッド車（HEV）

・その伸びはEVを上回っている

・2019年にはトヨタ自動車の欧州販売におけるHEVの比率が50％を超えた。

・2021年の欧州CO2排出量規制をおおむねクリアできるのはHEVの比率が高いトヨタだけ

・欧州最大の自動車メーカーであるVWは、EVやPHEVの比率が10％になると見込んでも45億400万ユーロ（同、5630億円）もの罰金を支払うことになると予測
（英国の調査会社であるPAコンサルティングのリポート）


結論

EVやPHEVだけでは環境規制の達成には不十分である。
中国で現在HEVが見直されているように、欧州においてもEV“ブーム”が去ったあとにはHEVへの揺り戻しが起こる


↓再掲


EVのみに偏らないトヨタの戦略が、「減収減益」と言い切れる根拠は、何ですか？

デンソー戦略
電動自動車に重要な強みとして、『既にハイブリッド車（HEV）の分野でモーターやインバーターの量産実績を積んでおり、製造のための設備投資も済んでいることだ。「ドイツの競合メーカーはこれから電動駆動システムを製造するための投資がかさむが、当社は大きな投資は終えており、今後はむしろ設備投資を健全な水準にする」（同社CFO・経営役員の松井靖氏）。
インバーターやモーターといった電動駆動システムの構成部品は、電気自動車（EV）用やHEV用、プラグインハイブリッド車（PHEV）用を混合生産可能で、今後それぞれの比率が変わっていっても対応できる』と、生産ラインは整っている。


＞電気自動車（EV）用やHEV用、プラグインハイブリッド車（PHEV）用を混合生産可能で、今後それぞれの比率が変わっていっても対応できる

強かな戦略ですね。

トヨタは色々な選択肢を持ち、状況を見極めて商品を出していく力は蓄えている。
それは不要な選択肢も抱えているということ。

マーケットは、欧州、米国、中国、韓国だけではありませんよ。

この意味は、理解できるよね？

※ 2021年の欧州CO2排出量規制


① HEVの比率が高いトヨタだけが規制をクリア

② 欧州最大の自動車メーカーであるVWは、規制をクリアできず

↓結果

45億400万ユーロ（同、5630億円）もの罰金を支払うことになると予測

愛知だと関関同立レベルがないからね

＞投稿者： 減収減益(ID:hNGqQxU4afE)

慌てて全面的にEV化すると、日本が長年アドバンテージを持っていた、ガソリン車の高度な燃焼技術が役に立たなくなります。 EV化の潮流は世界的で逆らえませんが、EVは技術的に簡単なだけに、うまく行動しないと中国に市場を進呈して日本はおしまいになります。



ずっと思ってたのだけど～

そもそも、トヨタが得意としているHEVって「内燃機関と電気モーター」の両方が入っている車って知ってる？

実は、EV走行しているって知ってる？

トヨタがEVを作れるかではなく、EV市場で日本メーカーが勝ち残れるかの話。

他の産業で軒並み他国に抜かれた日本なのに、なぜEVはそうならないと言えるのか。その自信がどこからくるのか不思議。自信より危機感を持つべき話。

＞投稿者： EV化で大量の失業者(ID:vfaXdILGHqI)

EV化が進むので上記の企業はお払い箱でリストラです




一連の話の発端↑投稿は、単に「危機感を持ちましょう！」って、話だったの？（呆）