中央大学法学部は都心移転によりどこまで復活するか？

　大学名ではなく一定ラインを通過したなか中からその企業にとって優秀な学生を採用するなら、各企業の採用状況を見ると、優秀な学生は私大なら早慶が多いと言うことになるね。早慶もMARCHも変わることになる。
　企業はバカじゃないから縁故採用なんて極一部。そんなに企業の採用は甘くはない。そんなことしたら会社なんて簡単に潰れる。総合商社の採用は慶應で120人ほど。その半数以上がコネ？三菱も三井もとっくに潰れている。笑

学部卒で就職は伝聞ですら皆無なので知らないが、理系修士や博士課程満期退学者はNHKやJAXA、理研すべて落ちて無職よりはとコンサルへ行くケースはわりとある。
なかでもアクセンチュアは秋になっても落穂拾いしてるよ。

　三井不動産と三井不動産リアルティは別会社。
それを知らずに書き込んで、指摘されたら開き直るのは恥ずかしい。

三井不動産と三井不動産リアルティは別会社。
それを知らずに書き込んで、指摘されたら開き直るのは恥ずかしい。

おっしゃる通り。企業のこと知らないなら語らない方が良いかと。事実でない就職先を意図せず拡散することになる。ちなみに三菱地所、三井不動産、住友不動産、東京建物、東急不動産は五大不動産ディベロッパー。ランドマークになる巨大高層ビルや都市作りをする総合ディベロッパー。採用は東大京大一橋早慶で50〜90%。中央法はほぼ無理かと。

三菱地所レジデンス、三井不動産リアルティ（三井のリハウス）、住友不動産販売、東急リバブルは住宅販売会社。事業用不動産も扱うが、個人のお家の売買が中心。中古住宅の仲介や賃貸仲介業。給与に占める歩合が大きい。採用は日大明治法政立教中央がベスト５。

民間就職考えてるなら、早稲田所沢、SFC、上智が上なのは言うまでもない。受ける会社のゾーンが全く違う。都銀とかCanonとか、大量採用する所はともかく、商社不動産海運空運マスコミ外資コンサル辺りの少数精鋭の難関人気企業では、単なるマーチの中央法では歯が立たないよ、受験生皆さん。

現実は縁故が大半。これは、総合商社の本社のみならず、子会社もね。
何も知らないなら、幻想を撒き散らさずに黙っていればいい。

例えば、F電機の御曹司家系の一人は、桐蔭に縁故入学。ずーっとラグビー三昧で、大学は早稲田の二部。そこでもラグビー三昧。
入社はS商事に縁故採用。でも、頭が悪すぎて本社勤務は無理。結果、子会社で採用。
全くまともな文章も書けないらしく、その子会社に管理職で出向した同期が付きっきりで文章のいろはを教えていたらしい。
その後は、結局使えないという事で、辞めてもらったが、F通へ縁故採用。その後は知らん。
上司は、I通信の御曹司。都内に家を6件、奥さんは外人。軍事産業への関連部門が長く、飲むといつもミサイルとかそんな話ばかり。最後はセイコーエプソンのシンガポールのトップを務められ、天命を全うされた。
で、部下の女子は某大手メーカーUS社長の令嬢。
兎に角、総合商社の中は縁故だらけ。
それは、そこに勤めた者でなければ多分分からん実態。
因みに、俺は違うけどね。

今でこそ中央法は早慶法並に凋落している黒歴史真っ只中であるが、実績は圧倒的に全私立NO1。

私立唯一の三権の長を輩出してる中央法。

私立唯一の財界TOP経団連会長を輩出してる中央法。

早慶は全学部束になってもいまだに達成してない偉業を成し遂げとている中央法。

商社不動産海運空運マスコミ外資コンサル辺りの少数精鋭の難関人気企業では、単なるマーチの中央法では歯が立たないよ、

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例えば、海運空運っていっても色んな職種がある。君がいってるのは日本航空/全日空/日本郵船ぐらいの話だろう。で、そこは将来的に有望な就職先なの？
誰がみても有望株じゃ無いよね。
但し、貿易は経済の根幹を成すから海運空輸でも乙仲、所謂、通関業はこれからも輸出入問わず安泰。
で、通関業のトップ3は、KWE/日本通運/日本郵船。中でも給与が高いのがKWEなんだが、そこの派閥は代々MARCHが主流。
乙仲は貿易実務のエキスパート集団で、陸海空と自由にキャリアを選択するから、日本航空といえども東大卒の日航の営業が頭を下げて使ってもらってる様な立場。
しかも、乙仲は通関法/関税法/外国為替に貿易実務と、ある種、法律を基にした専門家集団。
普通の所沢SFCには無理だよ。必要なのは、ブレイン集団になり得るセンス。
法学部が主流だろうな。

パイロット以外、航空も給与安いし。しかも、パイロットなりたきゃ、大学は何処でもよくって、途中、航空大学試験を受けりゃいい。
海運もいいのは船乗りだけ、そちらも、なりたきゃ東大でも早慶でもMARCHでも無いだろ。

調べてみましたが、中大法学部の就職先は、官庁や公務員が
やはり多いんですね。
国税庁を筆頭に法務省、総務省、国土交通、経産省が多いですね。