中学受験における理系科目(算数、理科)のくだらなさについて｜掲示板スレッド

マイクロRNAさん
私もそう思います。特に苦手意識を持ちやすい数学については絶対に「できない」という暗示をかけてはいけないと思っています。
我が家でもどんなに娘が数学で悪い点を取ってきても、どんなに呆れるような間違いをしていても兎に角褒めて褒めて褒め倒しました。関係あるかどうか分かりませんが数学は大の得意科目として受験を無事終了することができました。本人も「数学に苦手意識を持たなかったことが一番大きかった」と言っています。
周りが子供に先入観を与えることは良い結果には繋がらないと思います。好きか嫌いか自分で判断し何が得意かを自分で見つけられることが一番自然体だと思います。
マイクロRNAさんのお子さん、せっかく数学がお出来になるのですから自信を持って欲しいです。というか数学も文系科目もお出来になるのなら鬼に金棒ですね。

どもお久ですm(_ _)m
（親が要介護になったり何やかやで遠ざかっておりました。）

根拠のない自信？
その意味ではひょっとしたら私自身も中途半端な状況（6年生からの着手）で中受に手を出さなければ（でなければあと1年早く着手するか）案外平然と理系の学科選んでたかも、と時々思います(^_^;)着地点が京大だったかどうかはわからんけど。
親には結構理系クラスの選択をプッシュされたけど、中受段階の苦手意識が尾をひいて踏み切れず。
（中高の同期からは時々なぜか理系クラスから農学部に行ったと誤認されることがあるけど）

ありがとうございます。

「社会」「学校」「家庭」のレベルで、いかに数学の苦手心を子供に植えつけないか、それは、男女問わず、そして大きなことを言えば日本の将来のために大変大事だと思います。

論点が輻輳していて理解が追いつかず、難しいです。頭が整理できていないのは私だけかもしれませんが、こういうことなのかしら・・・違うか。

１．まず、「男女間の理数能力に生来的な差があるか」という論点がある（便宜的に「生来的能力差」と呼ぶ）。この論点の中は、次の小論点がある（(a)～(c)は適切な区分ではないかもしれないが、仮置きする）。
(a)中程度の理数能力に生来的能力差があるか。
(b)難関大学入試問題レベルの理数能力に生来的能力差があるか。
(c)専門的レベルの理数能力に生来的能力差があるか。

→この論点に関しては、「(a)(b)では生来的能力差はないが(c)では生来的能力差がある」とか、「(a)～(c)の全部において生来的能力差はない」など、見解が分かれているように見受けられる（ポリティカルコレクトネスは脇に置く）。

２．つぎに、「現に男女間に存在する結果としての理数能力の差（の有無・程度）」の問題がある（便宜的に「結果的能力差」と呼ぶ）。

→これはPISA（OECD生徒の学習到達度調査）の結果や大学入試結果のデータ、理数専門家の人数・地位等によって一定の分析はできるのだと思われるが、私にはその能力がない（例えば、PISAが上記(a)の中程度の理数能力を測定することができるものであると仮定すれば、日本においては中程度の理数能力について男女間に有意な結果的能力差があるといえそうではあるが）。

→また、男女の理数能力に結果的能力差（男＞女）があるとして、その原因をどう捉えるかについて、次のような要因が（単一的または複合的に）指摘されているように思われる。
(i)社会的要因：「女子に理数教育は必要ない」「女子は数学が弱い」等の国民・社会・家庭の意識ないし自意識等。
(ii)教育的要因：男女の特質の違いに応じた理数教育が女子に対して十分に提供されていない。
(iii)生来的要因：生来的能力差（の全部または一部）が結果的能力差として現れている。

３．最後に、生来的能力差よりも結果的能力差の開きが大きい場合のその開きを小さくするため（あるいは単に結果的能力差がある場合のその差を小さくするため）の方策を講じるかどうか、講じるとしてその方策は何かという論点がある。

→この論点に関しては、方策として次のような主張がされているように見受けられる。
(ア)社会的要因の是正・排除：ステレオタイプ脅威の排除や国民意識の変革。
(イ)教育的要因の是正：女子の特質に応じた女子校教育の意義（女子校教育については同時に(ア)のステレオタイプ脅威からの隔絶効果も）。

→また、開きや差があることを前提にしつつも、パターナリスティックないし政策的な配慮により、入学試験等においてアファーマティブアクションを講じる（半ば強制的に開きや差を埋め合わせる）という考えもある。

＞基準が低いものを上にあげる方向で公平を目指すのは是だと思うのですが、特権を得る、基準が高いものを下に引き下げる方向での公平への検討は、熟考してしかるべきだと、共産圏の過去を拝見して思うところなのです。

社会主義国の場合、それまで資本家が独占してきた生産手段を労働者に奪い返しただけ。労働者が生み出した汗の結晶（成果）を自らに取り戻すためである。その結果、それまで資本家が掠め取ってきた―商品としての労働力への対価としての賃金以上の―不当な余剰利益（特権）を彼らが喪失したに過ぎない。それにより、労働者の生活の実質的改善がなされた。要は、資本家があるべき本来の水準に復し、その分だけ労働者の生活水準が向上したということである。

＞司法試験改革のおかげで、裁判官・検察官志望者よりも優秀な人たちが目指しがちだった弁護士の評価は下がったでしょう？合格者を増やし、法科大学院を作って、誰を救済したのでしょうか・・・

そんなことはない。
一般的には合格順位やその後の司法修習での席次の高いものほど研修所教官（裁判官）から個別に任官への声がかかるはず。学生運動当時なら、たしかにトップレベルな者でも弁護士を志望したと聞くが、多くの場合それは例外であったと思われる。当時も今も成績トップ層は任官志望組であろう。むしろ、弁護士たちは仲間内では「街（町）弁＝マチベン」といって自嘲していたくらいだ。

また、法科大学院設置の目的は異分野からの実務法曹参入促進ならびに受験回数制限を設ける（その代わり大量合格）ことによる、多浪生解消にあったと思われる。もっとも、同制度が曲がり角に来た現在、だれが得をしたのか判明しない有様である。むしろ立法事実なしとして、制度自体の解消すら視野に入る。

法科大学院を必須にすれば、それまで司法試験予備校に払っていたお金が大学に払われることになり、大学側が儲かると思ったのでは？
薬学部の6年制も似たようなものでしょう。
美辞麗句で飾っても、所詮大学当局のための制度改革。

どもです。

差別、平等という話が出ていた様ですが、身体面での性差は存在すれど、「機会は平等であるべき」ということが、社会制度を用意する際、その基底にある考え方ではないかと思っています。

なので、性差の有無が問題ではないんじゃないか？と思うし、性差があるので機会が減じられると、社会が硬直化してしまうとも思います。

ただ、正規の大学院である以上、定員の縛りがある。
しかも、授業モデルとしてソクラテス問答が語られた経緯もあって、相対的に少人数制を前提にせざるを得なかった。

実は発足時、大学によっては研究科よりも法科大学院の方が上位だとして、そちらに河岸を変えた法学教員らがいた。しかし、今やご覧のようなありさまで、「里帰り」を訴えるも余裕（ポスト）はなし。