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【3871615】歴史はロマン

投稿者: ひまわり   (ID:qDrhhjOE7IY) 投稿日時:2015年 10月 11日 13:59

古代史の理解を広めていきたいと思います。
仮説であってもその刺激感がたまりません。

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  1. 【3994803】 投稿者: 自由  (ID:2P4FYUUxUwg) 投稿日時:2016年 02月 11日 15:09

    二俣川は、大好きなんだよなあ。

    こういう話題 笑

    週刊誌オタク爺さんの本領発揮。


    ははははははははははははは 笑

  2. 【3994808】 投稿者: きゃりー神ゅ神ゅ  (ID:ElPI93vvuOE) 投稿日時:2016年 02月 11日 15:14

    出来の悪い末っ子弟キャラの自由クン、何か思うところはないのかね?


    笑笑笑笑笑笑笑笑笑笑笑笑笑笑笑笑笑笑笑笑


    w

  3. 【3994810】 投稿者: 自由  (ID:2P4FYUUxUwg) 投稿日時:2016年 02月 11日 15:16

    二俣川は、

    女性自身とか、女性セブンも読んでるよ。


    間違いない。


  4. 【3994813】 投稿者: 二俣川  (ID:FdDMWynQZtA) 投稿日時:2016年 02月 11日 15:17

    放送法の趣旨は、正確な事実の放送(報道)確保にある。
    したがって、放送局では人名表記を含めた事実関係の訂正を頻繁に行うのである。
    「中立」も、けっしてどっちつかずを意味するものではない。

    むしろ権力の監視との文脈でいえば、旺盛な権力批判こそ放送法の使命に合致するものであろう。
    ゆえに、その対象である内閣(しかも主管大臣が)が公然と法の主旨の恣意的曲解に基づく暴言を開陳して憚らないそのありさまこそ、アベ政権の反民主性を示すものだと言わざるを得ない。

    そのような内閣が目指す憲法改悪後の日本の姿とは・・
    戦前のあの恐怖の専制社会の再現だ(女性には参政権すら認められていなかった)。

    そして、そんな女性にとってより害多い暗黒社会への手配師たる高市・稲田・山谷・丸川らアベお気に入りのオバサンを装った出来の悪い「オッサン」たち。

    騙されてはならないのは、あの奇怪な厚化粧だけではない。

    (転載)

  5. 【3994816】 投稿者: 自由  (ID:2P4FYUUxUwg) 投稿日時:2016年 02月 11日 15:21

    民主党政権は、マスコミ接待をしてたとか。


    >(4)民主党が大手マスコミを軽井沢ゴルフと鳩山邸で接待

    軽井沢1泊ゴルフコンペ付きーー民主党のマスコミ接待リスト出回る ・魚拓
    政権交代なくして政治の浄化などあり得ないと思っている本紙は、民主党に期待している。
    だから、本当はこんなリストは紹介したくないのだが、どうせ表面化は時間の問題だろうから、
    あえて公表することにした。今年5月の連休中、民主党の中堅国会議員8名が、
    ただ同然で大手マスコミ等5名を軽井沢のゴルフコンペに招いた件だ。現地では
    政治評論家の森田実氏と、起訴休職外務省事務官・佐藤優氏の講演も行われたという。
    いくら民主党が期待されているとはいえ、ただ同然はマズイし、それに何の抵抗もなく出かける
    マスコミ側も同罪。これでは自民党の腐敗は批判できない。その道義的責任は免れないのではないか。
    少し前、山田洋行のマスコミ接待疑惑が浮上したが、取材対象相手とは節度あるつきあいをするのが鉄則。
    この件を問われて、「何か問題でも!?」と本気で答えた社の幹部がいたが、
    その感覚麻痺がすでにマスコミ人として終わっている

  6. 【3994832】 投稿者: 二俣川  (ID:FdDMWynQZtA) 投稿日時:2016年 02月 11日 15:31

    本音は、自由な政権批判抑制と露骨な与党応援だろう。
    そこまでして勝ちたいのかね、次の参院選に。

    (転載)

  7. 【3994836】 投稿者: 自由  (ID:2P4FYUUxUwg) 投稿日時:2016年 02月 11日 15:34

    以上のとおり、

    高市総務大臣がテレビ局に
    政治的中立性を求めるのは当然のことである。

    民主党は、

    かつての自分達を忘れたのだろうか?

  8. 【3994844】 投稿者: 二俣川  (ID:FdDMWynQZtA) 投稿日時:2016年 02月 11日 15:41

    >免許事業者が是とする主張だけを行うことは

    そのようなことまで、私は述べていない。
    しかしながら、放送法の上位法概念である日本国憲法の趣旨から同法の位置づけを考えるべきが妥当だということだ。
    いくら、技術上の制約あるからとて、それを口実にした放送事業者への恫喝(自由な報道への干渉)は許容できるものではない。

    実際に、アベ政権になってから放送局に対する露骨な攻撃が目立っている。
    これも、歴代自民党政権とは異質な現象である。

    (転載)

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