STAP細胞捏造事件の真相は？｜掲示板スレッド

三連投、すみません。

酷似さん、小説家が目標でしょう？
小保方さんも二俣川さんも、ここで読む人たちには人物像が明確すぎて、酷似さんの人物描写力が問えない、そんな気がします・・・ので、違う登場人物のほうが良いのではないでしょうか？

スレッドの内容から外れすぎましたね。酷似さんの食指が動かれることを期待しつつ、この話題はこれで。

ゆーぞー様
早速、真実様が拙宅にいらして下さいましたので
ゆーぞー様も、是非お越し下さい。

う〜ん
文章を人に読んで貰うってむつかしい‥

頭カラッポの部屋ができたの？笑




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>東大医学部准教授くらいだったような、それくらいですかね。でも地方医学部や都内私立医学部の教授くらいになられていたような気がします。

すみません。どうでもいいことかもしれないのですが、たぶん、東大准教授≒地方大学教授と思っていらっしゃるふしがあるようですが、
業績がすごければ、若くても早く教授になるし、また、学内の力関係もあるから、東大准教授＝　駅弁大学教授　ということではないですよ。

知人の話では、ユニットリーダーって、やっぱり、教授クラスぐらい、実力も実績もある方がなると聞きました。

あと、理研は、本当に非正規雇用が多いらしいですね。

これって、小泉政権になってからなんですかね？それとも前から？　詳しい方いらしたら、教えてください。

他スレで東大の不正問題が出てましたけど、こちらは、だれも騒がないのですね。

やっぱり若い女性というだけで注目してバッシングする人が、多かったんでしょうかね。

そうかも知れませんね。

＞【3619948】 投稿者: 公立から(ID:HWv94/1SXks)投稿日時：14年 12月 27日 16:21 へ

少し、度が過ぎてはいまいか。
何の意図かはしらないが。
しかも、勝手な思い込みだ。
私もあなたのことを調べてみたい、との強い欲求に駆られる。

以下、反論する。

①うちの子どもたちは、いずれも全員私学の出身。むろん、女子は神奈川学園や清泉女学園とは無関係。
②当時の私は、雇用されていた塾講師の立場。
　よって、書き込みによる影響を考えて、家族関係を変えていたものと思われる。
　なぜなら、書き込みの内容から明らかな通り、塾内外でいろいろ差しさわりのあることが懸念されたからだ。
③また、「開成」出身などと一度も述べたことはない。
　むしろ、中学受験当時はそこまで成績は伸びず、中学進学後に伸長した。
　神奈川県知事の子息と同学年だった、としばしば述べてきたではないか。
④その他も事実。
　当時とは異なり、もはや職場に配慮する理由もなし。

　
　　

＞これって、小泉政権になってからなんですかね？それとも前から？　詳しい方いらしたら、教えてください。

周知のように、非正規雇用（非正規雇用）とは、①有期雇用（有期契約）、②間接雇用、③パートタイム雇用のいずれか以上に該当するものを指すと考えられている。
むろん、非正規雇用労働者だからとて、本来待遇を低く設定される理由には乏しい。ただし、いずれも雇用が不安定なことが共通している。
その理由を含め、わが国の学卒に関わる労働慣行の特徴などにつき、濱口桂一郎氏ら優れた労働経済学者が分析している（『新書』版で気軽に読める）ので、ぜひそちらをご覧願いたい。
学生のお子さんをお持ちの保護者の方々のみならず、定年まじかの方々も必読である。

なお周知のように、労基法は上述有期雇用契約の場合、長期に亘る人身拘束を防ぐ趣旨で、原則として労働契約上3年を超える契約期間を禁止している。
これは2003年の改正によるものだが、産業界の要請により、例外として高度な専門知識・技術労働者（『博士の学位をもつ者』など。平15．10．22厚労告356号）等について、
3年を超える労働期間の定めも許容した。「科学立国」の要請からか。しかし、結果が出せなければ「雇止め」ということにもなりかねない。

低成長下、「不利益」をどのように社会的に配分するかがテーマとなる今後において、それを働く勤労者側により重く負担させようとする安倍政権や小泉の盟友・竹中ら新自由主義者たち。
総選挙による自民党勝利により、年を越せば、再び「労働者派遣法改悪」や「首切り特区」、「残業代ゼロ法案」などの悪法が議案として登場しよう。
とりわけ、残業代ゼロ法案は、今回は成立の可能性が高いと述べる専門家が多い。これが施行されると、当初こそ「同意を得た年収1000万円程度以上の会社員」に限るとしても、
先述派遣法での適用対象業務規制の撤廃にみられたように、財界の要請を受けた自民党政権により、適用に関わる年収制限額は次第に引き下げられ、骨抜きにされよう。
そう遠くない将来には、年収500から600万円程度の会社員にまで適用対象にされてしまう恐れ大だ（すでに『800万円以上』を財界は要望している）。
また、現実の職場関係の在り方からみて、それを受け入れる条件としての労働者側からの「同意」への真意性担保も重要な課題である。

以上、小保方氏の雇用問題だけでなく、来年からはご覧の方々の多くに直接に関わる問題が待ち受けている。
「大企業が世界一勝手放題できる社会」を目指す安倍政権。

大変な時代になった。

知ったかぶりするな

沈めた女がさがしているぞ。