小保方晴子のSTAP細胞は捏造か？｜掲示板スレッド

まだわからないさん、いつも懇切丁寧な解説ありがとうございます。書かれた時系列を見ながら再びあちこちネットで見てみました。

ネイチャー論文投稿にあたって若山氏が原稿を見ていなかったのは、怠慢というより、知らずに出されたというようなニュアンスでした。（不服申し立て審査記者会見）

話がずれますが、若山氏奥さまの清香さんも生物学者ですが、同じ茨城大出身なのですね。若山氏理研入り2001、清香さん理研入り2002。奥さまを雇い入れた（紹介した）のが事実かどうかわかりませんが、小保方さんに困ったらいつでもおいでなんて、簡単にはふつう言えないと思ったのですが。自分が紹介したら入れるよってこと？　山梨大で奥さまは特任助教授。国立でもこういう採用できるの？論文不正に関して気の毒だったのか否か、渡された細胞次第。誰が握っているのでしょう、、。

小保方さんがハーバード大留学したのは博士過程１年生2008夏～２年生2009冬まで。留学後は常田研、東京女子医大、ハーバード大との共同研究らしいですが、博士課程３年は日本と米国どちらにいたのでしょう？ご存じの方教えてください。若山氏コメントだと実験手伝い開始2010.7は小保方さんはハーバード大でした。一時帰国していた、というwiki書き込みを見ると３年生でも米国だったのでしょうか。博士論文提出のために一時帰国したのでしょうか。３年生は自費留学？　いずれにせよ博士論文は誰も見なかったと簡単に推測できそうです。

これまた事実かどうかわかりませんが、当初この細胞の名前はＰ（rince）細胞と命名されそうだったとか。却下されたようですが、データ不正も同じく却下する人が必要でした。
着想を得たのは小保方さん。でも実験、研究、論文発表のセオリーは守って欲しかった。

数字を疑え、事象はあらゆる角度から検討しろと教わったせいか、しつこくてすみません。でもレベル低いですね、認めます。

＞着想を得たのは小保方さん


これはバカンティーですね。ハーバードの。ハーバードでの研究がどの程度進展していたのか知らないが、マウスどころか脊損の猿にSTAPから出来た神経細胞を移植して成功した・・・・・・などと２月ごろ言ってませんでしたか？


このバカンティーという人もちょっと学会内では曲者のようですね。


あと２週間。邪魔が入らなければ（文科省、政治家）理研は６月半ばには処分を発表するでしょう。しかし新たな疑惑を改革委員会が調査するよう求めているのでさらに遅くなるかもしれません。


論文不正ではなく研究不正で徹底的な調査をしてほしいものです。

１．テラトーマ、キメラは本当にSTAP細胞から出来たのか？
２．若山に渡した細胞は何か？
３．レター画像のキメラが同一とは誰がどのようにして分かったのか？
４．小保方はキメラは関係ないと言っているのはなぜか？
５．笹井がこの実験にどれくらい絡んでいるのか？
６．理研が大々的に発表したのに文科省や政権中枢がからんでいるのか？
７．小保方をユニットリーダーに据えた中心人物は誰か？

赤さんは、娘さんがいらっしゃるのですか？

娘さんの前では、くれぐれも本性見せないでね。

私は前に自分の子供に「この家に生まれて何が良かった？」と
聞いたら「お母さんが面白い所」と言われました。

赤さんも面白いお父さんなのでしょう。

で、昨日も書きましたが、オボさんのご両親は娘さんにアドバイスしないのでしょうか。
S井さんも若山さんの奥さんも、お気の毒ですね。

私だったら外歩けないな、
なんて興味深々で記事読んだり投稿したり、
人の不幸は テイスト オブ ハニーなんですかね。

専門的にも俗っぽくも、色々楽しめる、もとい考えさせられる
アフェアーですね。

残念ながら、本件では無理。
理研最終報告による「罪状」でのみ処分することが事実上確定している。
したがって、今後はそれを前提に懲戒委員会がどのような判断を下すのかを待つしかない。
また、それに応じて、次に小保方側の対応が問われることになる。
むろん、懲戒解雇なら勤務地管轄の神戸地方裁判所への提訴（本部のある『さいたま地裁』へはなかろうから）となろう。


＞論文不正ではなく研究不正で徹底的な調査をしてほしいものです。

別な形で。
しかし、政治屋との関わりもあり、理研も藪をつついて蛇を出す真似もしたくもなかろう。
きれいな白衣の裏側には、科学屋どもの出世欲とカネが渦巻いているようだ。
理研の幹部どもは、正論を述べる改革委員会の外部識者たちをウザく感じているのではないか。
さすがに、理研の内部委員ばかりで固めたあのお手盛り調査委員会のようには、意のままにコントロールできんよ。

二俣川さん

また、いろいろと教えていただきたいことがあり、レスします。
よろしくお願いします。

＞また、逆に「未熟」と野依自身が公の場で認定したのであれば、それはそれで小保方側の主張とも一致する。
＞その結果、裁判所は当事者双方争いのない事実として、もはや主張立証さえ求めぬことになる。

野依さんが公の場で「未熟」と認定した場合、小保方さんが「未熟」であると理研が認定したことになるのでしょうか？

たとえば野依さんが「個人的な見解だが、小保方さんは『未熟』だ」と発言した場合は小保方さんが「未熟」であると理研が認定したことになるのでしょうか？【質問１】

野依さんが『個人的な見解』という前置きをせずに「小保方さんは『未熟』だ」と発言した場合は小保方さんが「未熟」であると理研が認定したことになるのでしょうか？【質問２】

野依さんが『個人的な見解』という前置きをせずに「小保方さんは『未熟』だ」と発言し、後日に「あれは私の個人的な見解だった」場合は小保方さんが「未熟」であると理研が認定したことになるのでしょうか？【質問３】


＞それは小保方側に決定的に有利になる事態だ。
＞なぜなら、「未熟ゆえの過失」ともなれば、故意を要件とする理研の懲戒事由には該当しないことになるからだ。

「未熟ゆえの過失」であり、故意ではなかったと裁判所が認定すれば懲戒免職は成立しないでしょう。
「未熟さゆの過失」もあったが「故意による不正」もあったと裁判所が認定すれば小保方さんは不利になるでしょう。
「未熟」かどうかより「故意」があったかどうかが問題です。
「未熟である」から「故意」ではないという誘導を二俣川さんのレスに感じます。

子供には「未熟さゆの過失」もありますが、「故意による不正」もあります。

じゃ、彗星さんのお嬢様のお母さんになって差し上げましょうか？
良い母になれるかも。

料理得意 綺麗好き社交的 安い服を着こなすのが上手いと言われるし

しかも…

床上手。

細胞が外部刺激により万能性を習得する（かも）～という部分は小保方さんが気付いたことかと思っていました。それで様々な条件を試し、弱酸性溶という方法を見つけた。

Vacantiは2001年には、生物の成体に小さなサイズの細胞が眠った状態の多能性細胞が存在するのではないかとの仮説を提唱していた（胞子様細胞）。小保方はこの仮説を検証する過程で細胞が刺激により多能性細胞に変化するという新たな仮説を立て～（wikiから転用)

東京女子医大の大和氏コメント記事も調べてみたら、Vacanti氏も大和氏も外部刺激により万能性を習得すると2010それぞれ思いついたと記載。外部刺激の条件はいろいろあるけれど、誰のアイデア？？？

大和氏は2014.4から東京女子医大と早稲田大学による医工融合研究教育拠点（TWins）の所長に就任しているようです。

民訴における裁判上の自白とは、口頭弁論などで当事者が相手側の主張する自己に不利な事実と一致する事柄を述べたとき（たとえば、小保方氏が『未熟な研究者』であったこと）、
裁判所はこれを確定した事実として採用しなければならない。理研側もむやみにその自白を取り消し、これと正反対な事実を述べることは許されなくなる。

たしかに、未だ訴訟係属前の発言であり、理研幹部らによる発言は、厳密には裁判上の自白ではない。しかしながら、彼ら自身が公の席でその旨何度も繰り返し陳述してきたものであり、
本件では重要な意味を有する証拠となり得るものと思料する（映像などが残るゆえ、否定もしにくい）。とくに、私は前調査委員長石井の発言が重い意味を持つと考えている。


＞「未熟」かどうかより「故意」があったかどうかが問題です。
「未熟である」から「故意」ではないという誘導を二俣川さんのレスに感じます。

誤解だ。私は客観的に法的見地から述べているだけ。

小保方氏は、「未熟ゆえ」知らなかった、と当初から一貫して主張している。
いわば、自ら壮大なおっちょこちょいであった、と述べているわけだ。

そこで、民訴法上は相手に不利益処分を課したいと考える理研側に、小保方氏の「故意」を要件とする不正事由該当性を自ら立証する責任（しかも、裁判官の確信を得させる程度までの）が存する。
しかし、前述の通り、理研幹部自身が再三に亘り公の席で「未熟な研究者」だと述べてきた経緯がある。 したがって、もし理研が小保方氏の「故意」を立証できなかったならば、未熟ゆえ知らないで行った（過失）行為ということにならざるを得ない。しかも、当然ながら理研発言をもって故意性なきことの証拠（反証）として、小保方側も指摘してこよう。その結果、過失なら、故意を要件とする不正事由には該当しないはずであり、過失の部分につきどのような責任が存するのかをあらためて検討することになろう。しかも、渡部現委員長は、先の会見でもって、理研の不正事由規定に曖昧な表現があることを自認していた（と記憶する）。そうであるならば、なお一層のこと、その不利益は理研側が負担すべきは当たり前ということになる。

むろん、たとえ「該当性あり」との理由で懲戒解雇されても、裁判所は当該処分の妥当性や処分に至る手続の相当性などにつき審査も行う。とくに、理研の描いた小保方「単独犯」との構図に、
裁判所は処分の公平性の視点から違和を感じるのではなかろうか（既に退職した若山（退職金の返戻要請）除き、その他共著者全員の懲戒解雇処分なら筋が通る）。
その結果、裁判所が理研の懲戒事由を実質的に読み替え、小保方氏を救済する余地もまだ残されている。

繰り返すが、わが国の司法は懲戒解雇には慎重だ。